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リード・ジェネレーションとは?〜「集客」と「実名化」で読み解く〜

マーケティングの世界では、様々な“カタカナ語”が使用されています。 「リード・ジェネレーション」も、そんなカタカナ語の1つ。 「普段何気なく使っている言葉だけれど、いざ具体的に説明しようと思うと、なかなか難しい…」という方も少なくないのでは? そこで、本コラムでは、リード・ジェネレーションの定義や具体的なステップについて解説していきます。 リード・ジェネレーションとは? リードとは? マーケティングの世界において、リード(Lead)とは、将来的に顧客となる可能性のある見込み客のことを指します。 そして、リードは様々な基準にしたがって分類することができます。 スコアリングなどにもとづく確度にしたがった分類 ●Marketing Qualified Lead MQL(Marketing Qualified Lead)は、獲得したリードのうち、マーケティング部門が絞り込みを行ったリードを指します。 今日では、本格的なマーケティングを行うためにマーケティング・オートメーション(MA)ツールを利用して、リードの管理や分析を行っている企業が少なくありません。 そして、メール開封や資料ダウンロードといった行動をMAツールで分析し、一定のスコアを超えたリードをMQLとして判定するというのが一般的です。 ●Sales Qualified Lead SQL(Sales Qualified Lead)は、MQLのうち、インサイドセールスやフィールドセールスがフォローすべきと判断したリードを指します。 MQLよりも、さらに成約への確度が高いと判断されたリードということになります。 匿名/実名による分類 ●匿名リード メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得していないものの、cookieなどをひもづけることで、過去の訪問ページに合わせたコンテンツの出しわけなど、ある程度個別的なアプローチが可能なリードです。 ●実名リード メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得しているリードです。 成約に向けた第一歩。リード・ジェネレーション リード・ジェネレーション(Lead Generation)とは、リードを創出するための活動を指した言葉です。 定期的にメールマガジンを送付してリードと継続的にコミュニケーションを図ることが多くなった今日では、個人情報を取得して実名リード化することがリード・ジェネレーションと認識されています。 具体的には、展示会やセミナーにおける名刺交換や、自社サイトでの問い合わせや資料ダウンロードにおけるフォーム入力によって、メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得するという形でリード・ジェネレーションが行われています。 リード・ジェネレーションにおける2つのステップ リード・ジェネレーションを完了するには、「集客」と「実名化」という2つのステップを踏む必要があります。 集客 企業と将来的な顧客は、まずは個人情報がわからない状態(=匿名リード)で接点を持ち、そのうちの一部が、資料ダウンロードなどを通じて個人情報がわかる状態(=実名リード)へと変化します。 そのため、まずは実名リードの母集団となる匿名リードを集めるための集客が必要になります。 具体的には、Web広告運用やSEOコンテンツ配信によるサイト流入といったオンライン施策や、展示会出展やダイレクトメールの送付といったオフライン施策などがあります。 【具体的な「集客」施策】 ●オンライン ・SEO ・SNS ・広告運用 ーリスティング広告 ーSNS広告 ー記事広告(外部メディア掲載) ー成果型広告運用 ●オフライン ・展示会出展 ・ダイレクトメール ・電話営業 ・飛び込み営業 実名化 そして、集客したリードから、氏名やメールアドレス、所属企業名といった個人情報を入手して実名リード化することによって、リード・ジェネレーションは完了します。 実名リード化する手段としては、次のようなものがあります。 【具体的な「実名化」施策】 ●オンライン ・ホワイトペーパーダウンロード ・サービス資料ダウンロード ・セミナー申し込み ・トライアル申し込み ・問い合わせ ●オフライン ・名刺交換 リード・ジェネレーションにお困りの方へ そして、リードレでは、オンラインを中心に様々な「リード・ジェネレーション施策」をラインナップしています。 【リードレの「リード・ジェネレーション施策」】 ・コンテンツSEO施策 ・SEO記事パック ・リモートインタビュー記事パック ・ランディングページ制作 ・セミナー集客 ・匿名リード提供 ・ウェブ広告運用 ・成果型広告運用 ・プレスリリース用コンテンツ制作 「オウンドメディアを作ったけれど、アクセスが増えない…」 「リスティング広告を運用しているが、コンバージョンにつながらない…」 「営業代行会社から提供されるリードの質が低い…」 リード・ジェネレーションに関するこのようなお悩みをお持ちの方は、ぜひリードレにお問い合わせください。

2019-04-17

コンテンツマーケティング

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新入社員に「コンテンツ制作」という仕事を任せることで得られる5つのメリット

4月は新年度のはじまりであり、新たなスタートを切る節目の時期でもあります。 皆さんの会社にも、新卒採用や中途採用で新たなメンバーが加わったことと思います。 そんな新入社員には、具体的な仕事の1つとして「コンテンツ制作」を任せてみては? 本コラムでは、新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られるメリットをご紹介します。 新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られる5つのメリット 新入社員にコンテンツ制作を任せることで、次のようなメリットを得ることができます。 その1:新入社員が商材への理解を深める機会を作ることができる マーケティングにおけるコンテンツは、リード・ジェネレーションやリード・ナーチャリングを目的としています。 そのため、基本的には商材と関連のある内容をテーマとし、必要に応じてコンテンツのなかで商材を紹介する必要があります。 したがって、当然ながらコンテンツを制作するには商材に関する知識が欠かせません。 そういった意味で、コンテンツの制作は、新入社員が商材への理解を深めるための絶好の機会となるでしょう。 その2:斬新なアイデアが生まれやすい 「既存コンテンツの焼き直し のようなアイデアしか出てこない…」 「浮かんでくるアイデアは、 どれも他社がすでに公開している コンテンツと同じ…」 いくつものコンテンツを制作していくと、このような形で新規コンテンツのアイデアを生み出しづらくなります。 そんな時、これから商材への理解を深めていこうという新入社員というのは、固定概念にとらわれていない非常に貴重な存在です。 既存社員では思いつかないようなアイデアが生まれることも期待できます。 そして、斬新なアイデアを生み出すには、新入社員が意見を出しやすい雰囲気にしておくことが大切です。 「そんなテーマじゃ誰も読んでくれない」「商材とかけ離れすぎている」といった言葉はタブー。 「なんとか新入社員のアイデアを生かすことができないか」という姿勢で、新入社員のアイデアと向き合いましょう。 その3:買い手目線で商材を見つめなおすことができる カスタマージャーニーマップやコンテンツマップの作成では、しばしば「買い手目線に立つことが重要」と語られます。 それは、それぞれのコンテンツを制作する時も同じです。 買い手の状況に合わせて、最適なタイミングで最適な情報を提供し、会員登録や問い合わせ、資料ダウンロードといったアクションを促せるようなコンテンツに仕上げる必要があります。 とはいえ、同じ会社に長年在籍し、同じ商材と向き合っていると、どうしても売り手目線になってしまいがち…。 実際に買い手目線でコンテンツを作り上げていくことは簡単ではありません。 一方で、入社間もない新入社員は、買い手と同じように、今まさに商材そのものや、それが属する領域への理解を深めている段階です。 そのため、既存社員では気づきにくい購買プロセスにおける障壁や、検討段階で気になるポイント、他社との優位性などに気づくことができる可能性があります。 そして、そうした気づきを反映すれば、より買い手目線に立ったコンテンツに仕上げることができるでしょう。 その4:社内コミュニケーションを図るきっかけになる ・開発部門に、商材の概要をヒアリングする ・デザイン部門に、自社のロゴを共有してもらう ・取引先企業に対する事例掲載への協力要請を、営業部門に行ってもらう ・広報部門にクリエイティブチェックを依頼する コンテンツを制作する過程では、このように複数の部門の関係者とやり取りをする必要があります。 言い換えれば、コンテンツ制作をきっかけに、社内の様々な関係者とコミュニケーションを図るきっかけを生み出すことができるのです。 その5:達成感を得やすい 特に新卒で入社した新入社員の場合、しばらくの間は研修の延長線上のような仕事を任せることが多いです。 あるいは、実際の営業や開発といった仕事を任されても、なかなか思い通りに仕事を進めることができず、悶々とした日々を過ごすと言うことも…。 このような状況が長引いてしまうと、最悪の場合には離職につながってしまう可能性もあります。 離職を防ぐには、入社後の早い段階で、明確な達成感を感じることができるようにすることが効果的です。 そういった面で、コンテンツという形あるものを制作することは、具体的な成果物を作り上げたという達成感を感じられる良い方法と言えるでしょう。 コンテンツ制作をスムーズに進めるための各種研修をご用意 今回は、新入社員に任せるべき仕事としてコンテンツ制作を取り上げました。 その理由を、下記に再掲します。 【新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られる5つのメリット】 その1:新入社員が商材への理解を深める機会を作ることができる その2:斬新なアイデアが生まれやすい その3:買い手目線で商材を見つめなおすことができる その4:社内コミュニケーションを図るきっかけになる その5:達成感を得やすい そして、当サイトでは、ホワイトペーパーや導入事例といったコンテンツ制作のヒントとなる下記のようなコンテンツを公開しています。 こちらもあわせてご一読ください。 【コンテンツ制作のヒントとなるコンテンツ】 ホワイトペーパーの作り方・書き方【5個のポイント】 導入事例のインタビューを成功へと導く5つのポイント 具体例を挙げて解説!導入事例の書き方で押さえるべきポイント さらに、リードレではコンテンツ制作をスムーズに進めるための各種研修などを実施しています。 新入社員の方々に下記のセミナーにご参加いただくことで、よりスムーズにコンテンツ制作を進めることができるはずです。 【コンテンツ制作に関する研修サービス(一部)】 ・2時間で学ぶ!BtoBコラムの書き方 ・リード獲得・育成につながるホワイトペーパー制作のコツ ・ついつい問い合わせたくなる導入事例の作り方 etc… ご興味をお持ちの方は、ぜひお問い合わせください。

2019-04-16

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「ホワイトペーパーマーケティング」でよくある4つの課題

元来、官公庁などが発行する白書を指して使われてきた「ホワイトペーパー(White Paper)」という言葉。 しかし、今日のマーケティングの世界においては、市場調査資料、事例集、お役立ち資料など、企業が発行する様々なダウンロード資料を指した言葉として使われています。 そして、このホワイトペーパーのダウンロードをきっかけにリード情報を取得し、MA(マーケティング・オートメーション)ツールなどを活用してナーチャリング(育成)していこうという取り組みが「ホワイトペーパーマーケティング」です。 実際に、すでに多くの企業がコーポレートサイトやサービスサイトなどでホワイトペーパーを公開し、ホワイトペーパーマーケティングを本格化させています。 一方で、ホワイトペーパーマーケティングでは次のような課題に直面するケースが珍しくありません。 ホワイトペーパーマーケティングでのよくある4つの課題と、克服するためのワンポイントアドバイス 課題1:流入が少なすぎる 多くの場合、ホワイトペーパーはPowerPointやIllustratorで制作し、PDF形式に変換して公開されます。 そのため、ホワイトペーパーそのものにはSEO上の効果を期待できません。 したがって、ホワイトペーパーを掲載するサイトそのものが一定のPV数を獲得していなければ、当然、ホワイトペーパーのダウンロード数も伸び悩んでしまいます。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス!】 ホワイトペーパーマーケティングは、ホワイトペーパーだけで展開できるものではない! コラムや導入事例といったSEOコンテンツの公開、リスティング広告運用によってサイトへの流入を増やそう! 課題2: ダウンロードページからの離脱が目立つ ホワイトペーパーのダウンロードページには、一般的にタイトルと資料概要、目次といった概要を記載します。 言い換えれば、概要だけでサイト訪問者にホワイトペーパーのダウンロードを促さなければなりません。 特にダウンロード数を大きく左右するのが、真っ先にサイト訪問者の目に留まるタイトルです。 どんなに素晴らしい内容のホワイトペーパーであっても、タイトルの引きが弱ければダウンロードにはつながりません。 加えて、ダウンロードページへの誘導を目的としたリスティング広告やコラム、メールマガジンといった流入元の内容と、ダウンロードページに記載する概要が一致していない場合にも、サイト訪問者はダウンロードをしてくれません。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス!】 ホワイトペーパー単体のストーリーだけではなく、流入元も含めてストーリーに一貫性を持たせよう! 課題3:いつの間にか、ホワイトペーパー制作が後回しに 「毎月1本ずつ、ホワイトペーパーを公開していこう」 一見すると、月1本程度であれば、コンスタントにホワイトペーパー制作を継続できるように思われます。 しかし、マーケターである皆さんには、マーケティング戦略の立案や広告運用会社/制作会社との折衝、展示会/セミナー対応など、“本業”とされる様々な業務が溢れていることでしょう。 そのため、たとえ月1本というペースであっても、本業の忙しさに追われて、ホワイトペーパー制作がしだいに後回しになってしまうというケースが珍しくありません。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス!】 「ホワイトペーパー制作はいずれ丸投げする」という前提で、早い段階から外部のコンサルティング会社や制作会社、ライター、デザイナーを活用した外注体制を構築しよう! 課題4:新たなアイデアを生み出せない 複数のホワイトペーパーを制作していると、しだいに“ネタ切れ”となっていき、新たなアイデアが生まれづらくなります。 その結果、ホワイトペーパー制作を進めることができなくなってしまうということも…。 特に、“ひとりマーケター”としてホワイトペーパー制作にあたっているという場合には、どうしても自分自身の頭の中だけでアイデアを生み出さざるを得なくなり、ホワイトペーパーマーケティングが行き詰まってしまうおそれがあります。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス!】 「三人寄れば文殊の知恵」 営業など、他部門の同僚にも協力を仰ぎ、様々な視点からアイデアを生み出せるような体制を築こう!外部のコンサルティング会社や制作会社に、アイデアを求めるのも1つの手! ホワイトペーパーマーケティングはリードレにお任せ! そして、リードレではホワイトペーパーの企画立案、ライティング、デザインといった制作領域はもちろん、カスタマージャーニーマップやコンテンツプランの策定、オウンドメディア立ち上げ、外注体制の構築や内製化支援、MAツールを活用した運用支援まで、ホワイトペーパーマーケティングをトータルでご支援しています。 「ホワイトペーパーマーケティングを本格化させたい」「すでに取り組んでいるものの、なかなか成果があがらず悩んでいる」という方はぜひお問い合わせください!

2019-04-15

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インフォグラフィックで振り返るマーケティングの歴史

本コラムでは、マーケティングの歴史を振り返っていきます。 まずは、こちらのページでインフォグラフィックをダウンロードしていただき、参照しながら本文を読み進めていただくことでさらに理解が深まるはずです。 「マーケティング史を、ざっくりと把握しておきたい」 「マーケティング関連のネタを見つけたい」 このような方は、ぜひ最後までお読みください。 マーケティングの定義 「マーケティングとは何か?」 この問いに答えるのは、意外と難しいのではないでしょうか? そこで、まずはマーケティングとは何かを確認しましょう。 といっても、実はマーケティングを一義的に定義付けることは困難です。 実際、次のようにマーケティングの定義は様々な形で説明されています。 “マーケティングとは、企業および他の組織1)がグローバルな視野2)に立ち、顧客3)との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動4)である。” (公益社団法人 日本マーケティング協会)“Marketing is the activity, set of institutions, and processes for creating, communicating, delivering, and exchanging offerings that have value for customers, clients, partners, and society at large. ―マーケティングとは、顧客やクライアント、パートナー、そして社会のために価値のあるものを創出、伝達、提供、交換するための組織的な活動とプロセスである。“ (American Marketing Association 米国マーケティング協会) “マーケティング(英: marketing)とは、企業などの組織が行うあらゆる活動のうち、「顧客が真に求める商品やサービスを作り、その情報を届け、顧客がその価値を効果的に得られるようにする」ための概念である。 また顧客のニーズを解明し、顧客価値を生み出すための経営哲学、戦略、仕組み、プロセスを指す。” (Wikipedia) マーケティングというものを考えるときには、このような代表的な定義を理解した上で、全体のコンテキストからその指すところを理解するように努める必要があるでしょう。 では、このマーケティングという概念はどのような歴史を経て、今日に至っているのでしょうか? マーケティングへの理解を深めるために、その歴史を簡単に振り返ってみましょう。 マーケティングの歴史 1900年代 米国で生まれたマーケティングという概念 マーケティングという概念は、1900年初頭に米国で生まれたと言われています。 一説によると、マーケティングという言葉が最初に世に登場したのは、1902年に発行されたミシガン大学の学報だということです。 また、1905年には、オハイオ州立大学のビジネスコースに「マーケティング」に関する科目が加わったことが記録されています。 1950年代 マーケティングが日本にも 戦後、高度経済成長の始まった1950年代、日本にもマーケティングという概念が輸入されました。 1955年には、財団法人(現:公益財団法人)日本生産性本部の米国視察団が、帰国後に、日本へのマーケティングの導入を主張したそうです。 さらに、1956年には電通が月刊「マーケティングと広告」を創刊しました。 それ以降、ビジネスに必要な新たな考え方としてマーケティングが国内でも急速に認知を高めていきました。 1960年代 マーケティングの研究と体系化が進む 1960年に入ると、米国の経済学者や経営者を中心としてマーケティングという概念の研究と体系化が進みました。 たとえば、ハーバード・ビジネス・スクールの名誉教授も務めたセオドア・レビットが、マーケティング・マイオピア(マーケティング近視眼)を提唱しました。 従来当たり前に行われていた販売手法を近視眼的として指摘したことで、顧客志向のマーケティングの重要性が認知されるようになりました。 そのほか、様々なマーケティングの拡張論や戦略的マーケティングが提唱されたのもこの年代です。 1960年には、エドモンド・ジェローム・マッカーシーが著書「Basic Marketing(ベーシック・マーケティング)」で、マーケティングミックスの4P(Product、Price、Promotion、Place)を提唱しました。 1969年には、フィリップ・コトラーとS.J.レビィによって、マーケティング拡張論が提唱されました。 1970~1980年代 ソーシャル、グローバル、ローカル…etc マーケティングの拡張化が進む 1970年代に入ると、マーケティングという概念の拡張化が進みます。 1970年代に「ソーシャル・マーケティング」が誕生して以降、「サービス・マーケティング」、「マクロ・マーケティング」とその概念が拡張してきました。 さらに、1980年代になるとグローバル・マーケティングやローカル・マーケティング、メガマーケティング、リレーションシップ・マーケティング、インターナル・マーケティングが誕生します。 1990年代 ウェブの発達と新たなマーケティング手法の登場 1988年、米国で商用インターネットの利用がスタートしました。 その後、先進国を中心に各国でインターネットの利用が拡大します。 日本では、1991年にドメイン名割り当て業務などを行うJNIC(後のJPNIC)が誕生し、本格的な商用インターネットの利用が始まりました。 1990年以降では、米国では電子メールを使ったメールマーケティングも始まりました。 1996年頃からは、今日でも利用されている検索サービスが続々と登場します。 1996年には、商用検索サイト「Yahoo! JAPAN」がサービスを開始し、バナー広告を取り扱うようになりました。 そのほか、「インフォシーク」、「goo」などの検索サイトはもちろん、朝日新聞、日本経済新聞といった大手新聞媒体もWebサイトサービスを開始しています。 さらに、1996年には世界初のアフィリエイトプログラムとしてAmazon.com「アソシエイトプログラム」がはじまりました。 国内でも、2000年にA8.netがASP(アフィリエイトサービスプロバイダ)サービスをスタートし、集客や販促につながる新たなマーケティング手法として国内外で認知されるようになりました。 2000年代 マーケティングの中心がデジタルへ 21世紀を迎え、マーケティングの中心はデジタルへと大きく移行しました。 2000年前後には、北米においてSFA(営業支援システム)の前段階を受け持つMA(マーケティングオートメーション)ツールを提供する企業が登場しました。 また、ネットワークインフラの整備や携帯電話、スマートフォンといったデバイスの発達によってデジタルマーケティングが急成長しています。 FacebookやInstagram、Twitter、mixiといったSNSが登場したのもこのころです。 2007年には初代iPhoneが発表され、スマートフォンが急速に普及するきっかけとなりました。 こうした新たなサービスやデバイスが次々登場したことで、ウェブサイトやアプリといったデジタル上の情報が生活者に大きな影響を与えるようになりました。 その結果、マーケティングの中心もデジタル上へと大きく移行していきました。 オウンドメディアの活用やSNS上での集客や販促、インフルエンサーマーケティングといった今日当たり前に行われているマーケティング活動の萌芽がこの時代に続々と生まれたのです。 2010年代 「マーケティング3.0」新たな局面へ 戦後の高度経済成長期における大量生産・大量消費社会から、バブル崩壊と国内景気の停滞を経て、日本では顧客志向のマーケティングが重要視されるようになりました。 そして、2010年 にはコトラーらが「マーケティング3.0」が提唱しています。 「マーケティング3.0」では、単なる顧客志向ではなく、社会や世界が意識されています。 実際、2010年代に入ってからは、社会貢献がより重要視されるようになり、マーケティングにおいては商材の機能だけではなく、企業のミッションやビジョンといったものが価値を持つようになりました。 2010年以降は、マーケティング領域でのITの活用もさらに進んでいます。 2013年頃からは、国内においてもMAツールを導入する企業が増加しています。 その背景には、BtoB領域においても、セールスの前段階となるマーケティングの重要性が再認識されるようになったことがあります。 さらに、データドリブンなマーケティングを実践する企業も多くなっています。 MAツールはもちろん、ウェブサイトやスマートフォンアプリ、顧客管理システム、あるいは外部の3rdパーティデータベースのデータをマーケティングに活かそうと試みています。 2014年頃からは、国内でもコンテンツマーケティングが注目を集めるようになりました。 メールマガジンの配信やオウンドメディアの運営、ダウンロード資料や動画資料の提供といった取り組みは、もはや当たり前となりつつあります。 そして、マーケティング部門は、コンテンツを通じて見込み客を獲得・育成し、より成約確度の高い状態でセールスへと引き渡すことを求められるようになりました。 今日のマーケティングでは「コンテンツ」が欠かせない存在! 今回は、マーケティングの歴史を振り返りました。 最後に触れた通り、今日ではコンテンツマーケティングが1つのキーワードとなっています。 実際、ホワイトペーパーや導入事例といったコンテンツをコーポレートサイトやサービスサイトで公開して新規リード獲得を目指したり、メールによる継続的なアプローチで獲得したリードの育成を行ったりしている企業も少なくありません。 特に、MAツールを活用したマーケティングにおいて、コンテンツは欠かせない存在です。 オンラインで見込み客の態度変容を促しつつ、確度の見極めや分析を行うには、多数のコンテンツが必要となるからです。 そして、リードレではMAツール導入企業様を中心に、コンテンツの企画立案、ライティング、デザインといった制作領域はもちろん、カスタマージャーニーマップやコンテンツプランの策定、オウンドメディア立ち上げ、外注体制の構築や内製化支援、MAツールを活用した運用支援まで、コンテンツマーケティングをトータルでご支援しています。 「コンテンツマーケティングを本格化させたい」「すでに取り組んでいるものの、なかなか成果があがらず悩んでいる」という方はぜひお問い合わせください!

2019-04-15

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iOS12.2に伴うSafariの変化と、「安全ではありません」を解決するためのWordPressプラグイン

2019年3月時点で、日本国内では全体の42%がiPhoneを使っています。 順位 キャリア 機種名 ニックネーム メーカー シェア率 1 – iPhone – Apple 42.74% 2 docomo SO-01J Xperia XZ SONY 1.36% 2 au SOV36 Xperia XZ1 SONY 1.36% 4 docomo SH-03J AQUOS R SHARP 1.20% 5 docomo SH-01K AQUOS sense SHARP 1.19% 6 Y!mobile S2 Android One KYOCERA 1.11% 7 docomo SO-02J Xperia X Compact SONY 1.07% 8 docomo SO-04J Xperia XZ Premium SONY 1.04% 9 docomo SO-02K Xperia XZ1 Compact SONY 1.00% 10 au SOV32 Xperia Z5 SONY 0.85% 参考URL:https://webrage.jp/techblog/sp_share/ そんなiPhoneの標準ブラウザである「Safari」ですが、iOS12.2への更新に伴って大きな変化が起きています。 それはSSL化していないサイトに対して「安全ではない」という表記を出すようになったことです。 今回はそんなSafariの変化とともに、サイトを「http」から「https」に変更するSSL化に使えるプラグインをご紹介します。 iOS12.2アップデートに伴うSafariの変化 前述の通り、一番大きな変化はSafariにおけるURL表記の変化です。 実際にどのように表示されるのかを、著名なアーティストのサイトを例に見てみましょう。 このように、「https」でないURLを使っているサイトに対して、「安全ではない」と表示しています。 もちろん、このサイトはアーティスト本人の公式サイトなので、安全でないということはありません。 しかし、httpsでないという理由だけでこのような表示が行われてしまうのです。 回避策はSSL化のみ 現在のところ、このように表示を防ぐにはサイトをSSL化するしか方法がありません。 最近では、サーバーによってはボタン一つで「http」だけでなく「https」のURLを生成できるものも増えてきています。 したがって、httpsのURLを生成するのは難しくありません。重要なのは、その後の処理です。 httpとhttpsのURLが両方表示される状態になっていると、Googleが「どちらのURLで表示するべきか」を判断できない状態になってしまいます。 結果、SSLをしたことによって順位が下落してしまうという悲劇が起きてしまいます。 そのため、下記プラグインを使って最適化を行いましょう。 WordPressサイトでSSL化を行う際に使うプラグイン 今回紹介するのは、2つのプラグインです。 Really Simple SSL https://ja.wordpress.org/plugins/really-simple-ssl/ まずは、SSL化する上で有名な「Really Simple SSL」を紹介します。 サーバーでhttpとhttps両方のURLを生成した後に、このプラグインを有効化します。 それだけで、下記が実行されます。 一般設定の「サイトアドレス」がhttpsのものに変換される httpとhttpsのリダイレクトが設定される SSL証明書の確認 httpsサイト内にhttpのURLが記載されていないかチェック また、これらの中で問題が起きていれば、設定画面で確認することができます Better Search Replace https://ja.wordpress.org/plugins/better-search-replace/ 次にご紹介するのが、「Better Search Replace」です。 このツールは、サイト内から特定の文言を検索して一括置換を行えるプラグインです。 そのため、「http://」をサイト内から一括検索をして修正すべき箇所を調べることが可能です。 ※注意※ 一括置換を行うことでサイト内の挙動に不具合が生じる可能性があります。  使用する際は最新の注意を払った上で使用してください。 おすすめの方法としては、「http://」をサイト内から検索して該当ページをあぶり出した上で、該当ページを1ページずつ修正することをおすすめします。 特に「http://」が残っていがちな場所は下記のとおりです。 ウィジェットに設定している項目内 テーマに直書きしているコード内 個別記事内 これらの場所を重点的に見た上で、最終的にはReally Simple SSLの設定画面で確認をするようにしましょう。 まとめ 今回は、iOS12.2アップデートに伴う変化と、WordPressサイトのSSL化に使えるプラグインをご紹介しました。 「安全ではない」という表記に関しては、TwitterなどのSNS上でも話題にしているユーザーが見受けられました。 まだSSL化していないという企業様は、早急にSSL化を検討することをおすすめします。

2019-04-11

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はてブを増やすために考慮しておきたい3つの方法

インハウスでオウンドメディアを運営している場合、せっかく時間をかけて記事を書く以上、なるべく多くの人に見てほしいですよね。 そこで重要になるのが、「はてブ」と呼ばれる、はてなブックマークをつけてもらうことです。 はてなブックマークを多くつけてもらうことにより、評価の高いリンクを得ることができます。 また、新着やホッテントリに入れば、はてな本体やユーザーがソーシャルで拡散してくれることによる流入も期待できます。 そこで、はてブに精通したネクストアドSEO担当の私”K”が、はてなブックマークを増やしたいと思った時に考慮すべきことを3つあげています。 ※なお、この記事を書いている私”K”は、実際にこの方法を実践し、2記事で3,000はてブ以上集めることに成功しました! 考慮すること1:記事のテーマ・内容 最初に考えることは、「記事のテーマ」です。 はてなブックマークのサービスを使っているユーザー層にマッチするテーマでなければ、多くのブックマークを望むことは難しいです。 幸いユーザー層に関しては、株式会社はてなが「はてなメディアガイド」としてサイトで公開してくれています。 このメディアガイドによると、はてなのユーザーは下記の特徴を持っています。 ・30代が40% ・男性が75% ・未婚者が58% ・エンジニアが30% ・世帯年収600万円以上が35% ・月次で自由に使えるお金は5万円が30% 以上のような点が特にピックアップされていました。 このような特徴を持つはてなユーザーが面白いと思う記事だからこそ、はてなブックマークを増やすことができます。 これから作ろうとしているテーマがマッチしているか、マッチしていない場合はどのように修正するかを考えるようにしましょう。 考慮すること2:記事の構成 次に考えるべきことは、「記事の構成」です。 さきほどのメディアガイドに戻りますが、ユーザー活動の特徴として下記が挙げられています。 ・「保存してあとで見返す」ユーザーが全体の69% ・「話題になっている記事を探す」ユーザーが全体の73% ・「気になる情報をSNSでシェアする」ユーザーが全体の63% よって、「後で見返したい」「気になるからシェアしたい」と思わせるような記事の書き方をするのが大切になります。 その方法の1つとして有効なのは、まとめ記事です。 先程紹介した属性を持つユーザーが「気になっている情報」や「仕事で使う情報」をまとめた記事を公開することによって、「後で見返したい」「気になるからシェアしたい」という行動につなげることが可能となります。 結果、はてなブックマークを多くつけてもらうことができ、なおかつソーシャルでもシェアしてもらえます。 ただし、このようなまとめ記事を作るには時間がかかりますので、何本も同時並行で作るのは難しいです。 よって、最後に重要になるのが「記事の投稿時間」です。 考慮すること3:投稿曜日と時間 はてなブックマークの増減を決めると言われているのが、投稿曜日と時間です。 理由としては、最初の3はてなブックマークが規定時間内につけられることによって「新着エントリー」に取り上げられる可能性が高くなるためです。 この「新着エントリー」に入ることで、はてなブックマークをよく見ているユーザーにアピールすることができ、さらに多くのはてなブックマークをつけてもらうことができます。 実体験からですが、投稿に一番適しているのは「水曜日」です。 これは先程のデータともリンクするのですが、週の半ばということでネットサーフィンをしているエンジニアが多いためです。 よって、水曜日の昼休み少し前、11時位に記事を公開することが効果的です。これにより、はてなのメインユーザーの目に止まりやすくなります。 なお、昼休みにあまり伸びなかった際は、18時にも再度投稿するようにしましょう。 まとめ 以上、はてなブックマークを増やしたいと思った時に、考慮したい3つのことをご紹介しました。 はてなブックマークはSEOを考慮する上でも、ソーシャルからの流入を獲得する上でも重要な指標です。 全部の記事で考慮する必要はないですが、ここぞという記事ではしっかりと配慮した上で記事を作ることをおすすめします。

2019-02-27

コンテンツマーケティング

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BtoBのコンテンツマーケティングで絶対に失敗する3つのパターン

営業がすべてという時代から、徐々にマーケティングの重要性が認められはじめた国内BtoBビジネスの世界。 すでに、コンテンツマーケティングの取り組みを本格化させている企業も少なくありません。 しかし、”失敗パターン”にハマってしまうと、せっかくの取り組みが成果に結びつかないということに…。 そこで、本コラムではBtoB向け商材のコンテンツマーケティングにおいて、「これに当てはまると失敗してしまう!」という代表的な3つのパターンを紹介します。 パターン1:見込み客の数を増やすために、ホワイトペーパーを作ろう 従来、BtoB企業がウェブで公開する資料といえば、製品カタログや価格・機能比較表が一般的でした。 こうした資料をダウンロードするのは、主に製品の導入を具体的に検討している見込み客です。 一方で、今日ではBtoBビジネスにおいても情報収集の手段としてインターネットの台頭が著しいのはご存知の通り。 そのなかで、まだ具体的な検討にまでは至っていないものの、導入によって解決できるような前提課題を感じている見込み客に対して、インターネットを介していち早くアプローチする必要が出てきました。 なぜなら、今日の見込み客は多くの場合、インターネットを介してすでに一通りの情報収集を終え、候補を絞った上で問い合わせをして、営業という”人”と対面するからです。 では、どうすればインターネットを介してこのような見込み客にアプローチできるでしょうか? 製品カタログや比較表では、製品そのものに興味を抱いていない層は関心を示さないでしょう。 商材導入の前提となる課題やその解決策、業界の動向、新たな気づきを与えてくれるような内容が適切です。 それが、今日注目を集めている”ホワイトペーパー”です。 実際、皆さんの中にも、今まさにホワイトペーパーを作ろうと考えている方も多いのではないでしょうか? 確かに、新たな見込み客を獲得(=氏名、所属企業、連絡先といった情報を取得)するためのCTA(Call To Action)として、ホワイトペーパーは、従来の製品カタログなどよりも関心を示してくれる層が広がるので効果的です。 ただし、ホワイトペーパーはダウンロード資料であり、多くの場合はPDF形式で公開されます。 つまり、いわゆるコラムのようにSEO上の効果は期待できません。 「そんなの当然だろう」と思った方も多いかもしれませんが、BtoBのコンテンツマーケティングで失敗に陥らないためには、この点を改めて押さえておくことが重要です。 もう少し直接的に説明すると、単にホワイトペーパーを公開しただけではリード獲得にはつながらないということです。 ホワイトペーパーでリードを獲得するには、その前提として、ホワイトペーパーを公開するサイトが相応の流入を獲得していることが不可欠と言えます。 世界の誰もが羨むような商品を店頭に置いても、その店の存在や、その商品がその店にあることを誰も知らなければ、いつまで経っても商品は売れません。 これからコンテンツマーケティングに取り組もう(=公開サイトへの流入がほとんどない)という段階でいきなりホワイトペーパーを公開するというのは、まさにこれと同じような行為と言えます。 コラムなどのSEOコンテンツで、まずは流入を増やそう このような失敗に陥らないためには、まずはコラムなどのSEOコンテンツの公開を優先し、サイトへの流入を増やすことに注力しましょう。 ネクストアドでは、BtoB商材に関するコンテンツマーケティングにおいては、まずは20〜30本程度のSEOコンテンツ(一般的には2000字程度のコラム)の公開が必要だと考えています。 なお、実際にSEOコンテンツを制作する場合の注意点については、次項で解説しています。 パターン2:検索ボリュームの多いキーワードを狙おう 前項で述べた通り、コンテンツマーケティングの初期では、サイトへの流入を増やすことが当面の課題になります。 具体的な方法としては、自社商材に関連するキーワードで作成した2000字程度のSEOコンテンツ(一般的にはコラム)を複数本作成するのが一般的です。 そして、特に初期段階では、どうしても1つ1つのコンテンツでより多くの流入を獲得したいと考えがち。 そのため、検索ボリュームの多いキーワードでコンテンツを量産しようと考える企業が少なくありません。 確かに、検索ボリュームの多いキーワードで上位表示を達成できれば、それだけ多くの流入を期待できます。 しかし、当然ながら競合他社も同様のことを考えます。 そのため、検索ボリュームの多いキーワードには、すでに競合他社の作成した多くのコンテンツが存在しており、上位表示をさせることは難しいというケースが珍しくありません。 検索ボリュームが多すぎず、少なすぎず、な”複合キーワード”でコンテンツを作ろう! そのため、検索ボリュームが多すぎず、少なすぎず、というキーワードを狙ってコンテンツを制作するのがセオリーです。 多くの場合、それは複数のキーワードを組み合わせた”複合キーワード”です。 たとえば、自社商材であるSFA(営業支援)ツールに関連するコンテンツを制作する場合で考えてみましょう。 商材に関連するキーワードとして真っ先に思い浮かぶのは、「sfa」です。 早速、ahrefsというツールで「sfa」の検索ボリュームを見てみると、13,000/月だとわかりました。 これは、BtoB商材の関連キーワードとしては非常に多い検索ボリュームです。 そのため、すでに競合他社が注力したコンテンツが軒を連ねている可能性が高く、上位表示は難しいと考えられます。 また、「sfa」は「Sales Force Automation」の略称であり、海外からの検索流入も生じる可能性があります。 また、医療用語の略称としても使用されています。 そのため、仮に上位表示されたとしても、営業支援ツール以外の意味合いで検索したユーザーが流入してしまう可能性もあるため、単一キーワードで狙うには適切ではないでしょう。 そのため、検索ボリュームが一定数あり、かつ国内企業で営業支援ツールとしてのSFAについて知りたいと思っている人に限って流入させることができるような「sfa」+「〇〇」という形の複合キーワードでコラムを制作するのが良いと言えます。 たとえば、下記のようなキーワードです。 sfa ツール:150 sfa 機能:60 sfa crm 違い:60 sfa クラウド:50 sfa シェア:50 sfa ma:40 ※各キーワード横の数字は、月間検索ボリューム(ahrefsでの調査結果に基づく) パターン3:とりあえずクラウドソーシングでライターを見つけよう 最近では、いわゆるフリーランスとして活動しているライターにコンテンツの制作を外注している企業も少なくありません。 クラウドソーシングサイトを使えば、フリーのライターと簡単に接触できるようになったことが大きな要因でしょう。 一般的に、制作会社を介するよりも、直接ライターにコンテンツの制作を依頼した方が制作費を抑えることができます。 ただし、特にBtoB商材のコンテンツマーケティングに関わることができるような水準のライターをクラウドソーシングサイトで見つけ出すことは非常に難しいと言わざるを得ません。 コンテンツのなかでも、ライティング部分の品質は大きく次の3つの要素に左右されます。 1.前提知識 2.構成力 3.文章力 このうち、BtoB商材のコンテンツ制作において「1.前提知識」を持ったライターを見つけることは容易ではありません。 BtoCとは異なり、BtoB商材は、よほど同業界で働いていたという経験や、これまで競合にあたるような商材のコンテンツ制作の経験がなければ、ライターにとって縁遠いものがほとんどだからです。 そのため、ニッチな商材であればあるほど、「1.前提知識」を持ったライターを見つけることは難しくなります。 ただし、仮に前提知識がなくとも、クライアントへのヒアリングや関連資料の読み込みを通じて、必要な知識を補完したうえで制作に移行できるのであれば問題ありません。 しかし、クラウドソーシングサイトに登録しているライターの中には、「打ち合わせNG」もしくは「電話のみ可」という人が多いのも実情です。 そのため、前提資料の穴埋めは期待薄…。 以上を踏まえると、BtoBのコンテンツマーケティングにおいて制作会社ではなくフリーランスのライターに外注すると、「ほとんど上位サイトをコピペしたような内容」「実際の利用イメージとかけ離れている」「この業界では使わない表現が多い」といった不満の残るコンテンツに仕上がってしまう可能性が高いと言わざるを得ません。 専門性の求められるBtoBのコンテンツマーケティングでは、専門の制作会社に外注を BtoB商材に関わるコンテンツマーケティングでは、やはり専門の制作会社にコンテンツ制作を依頼するのが良いでしょう。 国内においてもコンテンツマーケティングが盛り上がりを見せるなかで、この数年でコンテンツマーケティングを事業の1つあるいは柱としている制作会社も増えています。 「情報セキュリティ商材」「クラウドツール」「製造業」など、特定のジャンルでのコンテンツ制作を強みとしている制作会社もあります。 コンテンツマーケティングに取り組む際には、複数社に問い合わせをしてみるのが良いでしょう。 また、特にコンテンツマーケティングの初期段階では、戦略策定やコンテンツ企画の検討、施策の改善、各種ツールの運用など、様々な業務を同時並行でこなしていかなければなりません。 そのため、コンテンツ制作について、企画段階から丸ごと任せることができるような守備範囲の広い制作会社が最適でしょう。 BtoBのコンテンツマーケティングはリードレにお任せ! リードレでは、これまで数多くのBtoB企業様のコンテンツマーケティングをご支援してきました。 ホワイトペーパーや導入事例、コラムなど、見込み客の獲得や育成につながるコンテンツを数多く制作。 ライティングはもちろん、コンテンツの企画立案や、PowerPointやIllustratorを使用したデザイン、カメラ撮影などを一括してお任せいただけます。 コンテンツマーケティングに取り組むBtoB企業の方は、ぜひお問い合わせください。

2019-02-14

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Googleの検索順位が下がった!考えられる3つの原因とそれぞれの対応策

GoogleやYahoo!といった検索エンジンの順位がビジネスに与えるインパクト。 それは決して無視できるものではありません。 上場企業の決算書や有価証券報告書にも検索順位の下落が要因として、またリスクとして上げられていることも多々あります。 そんな検索順位が下落してしまった際に考える原因と、チェックすべきポイントをまとめました。 ポイントだけ知りたいという方は、下のリンクをタップしてご覧ください。 Googleの順位が下がった際に見るポイント Googleの順位が下がる原因 2019年2月現在の日本では、Yahoo!JAPANの検索システムもGoogleを採用しています。 よって日本では「順位=Googleの評価」と考えていただいて遜色ありません。 ではそんなGoogleで順位が下がる大きな原因は以下の3つです。 手動ペナルティを受けた まず1つ目の要因は「手動ペナルティ」を受けてしまった場合です。 「手動ペナルティ」とは、Googleの監視チームによる目視確認をされた上でのペナルティです。 これを受けてしまうと、Googleの再審査を受けない限りは順位の回復が見込めなくなります。 手動ペナルティを受けた際の下落の特徴としては、一気に100位以上順位が下落する傾向が多いです。 アルゴリズムにより下がった 2つ目は「Googleのアルゴリズム」により下がった場合です。 Googleの検索システムには、ウェブサイトを評価する「アルゴリズム(評価基準)」が数百もあります。 このアルゴリズムは一般には公表されていないので、どのような基準があるのかは全くわかりません。 一般的に下記のような「検索結果を操作するため」の行為をすると、アルゴリズムでの評価が下がると言われています。 ・他のサイトからのリンクを購入する ・検索結果に表示させる為だけのページを作成する アルゴリズムでの下落の特徴としては、一気に順位が落ちることはなく、10位や20位くらいの幅で下落することが多いです。 サイトやページが表示されていない 3つ目の要因は稀ですが、「サイトやページが表示されていない」ことによる順位下落です。 これはウェブサイトのドメインを変更した場合や、サーバーを変更した場合に起きる可能性が高いです。 ドメインやサーバーを変更した時のミスによってサイトが表示されない場合、24時間以内に復旧すれば特に問題ありません。 ですが24時間経っても復旧しない場合、Googleの判断によっては順位が下落することがあります。 以上の3つが、順位下落の大きな原因と考えられるものです。 では次は、どれが原因なのか調べる方法を見てみましょう。 Googleの順位が下がった際に見るポイント 順位が下落した際に見るべきツールは、Googleが提供している「サーチコンソール」です。 ここではサーチコンソールのどの箇所を見るべきかをまとめます。 手動ペナルティを受けているかどうか 手動ペナルティを受けているかどうかは、すぐに分かります。 サーチコンソールの左サイドバーに「セキュリティと手動による対策」という項目があります。 この中に「手動による対策」という箇所がありますので、そちらを見るだけです。 ここに「問題は検出されませんでした」と表示されていれば、手動ペナルティは受けていません。 それ以外の文言が表示されていた場合は手動ペナルティを受けていますので、指示に従ってサイトの改修を行うようにしましょう。 外部サイトからのリンクが偏っていないか 次に「アルゴリズムによって下落」した場合です。 この場合はいくつかパターンがあるのですが、多くは外部リンクが問題になっています。 よってまずは外部リンクに問題がないか確認するようにしましょう。 確認する場所は、先程の手動ペナルティのすぐ下にある「リンク」という箇所です。 こちらを開くと「上位のリンクされているページ」と「上位のリンク元サイト」を確認できます。 ここで「特定のページにリンクが集中していないか」や「特定のサイトから大量のリンクが付与されていないか」を確認してください。 サイトが表示されていない等のエラーが発生していないか 最後の「サイトやページが表示されていない」場合です。 これはサーチコンソールのTOPページにある「カバレッジ」の箇所を確認してください。 ここに「エラーのあるページの数」が表示されています。 もし1件でも表示されているようでしたら、右の「レポートを開く」から詳しい状況を確認してください。 まとめ 以上、検索順位が下落してしまった際に考えられる原因とチェックすべきポイントでした。 それぞれの事象に対しての対処法やツールを知っておくことで、適切な打ち手を打つことができます。 順位が下落したということに悲観的にならず、適切な対処をしていきましょう。

2019-02-06

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具体例を挙げて解説!導入事例の書き方で押さえるべきポイント

コーポレートサイトやサービスサイトに導入事例を掲載する企業が増えています。 そして、本コラムでは、導入事例を制作する予定があるという皆さんに向けて、その具体的な書き方を解説しています。 導入事例を書く際のヒントとして、ぜひお読みください。 導入事例の代表的な2つのパターン 導入事例は、「地の文形式」と「会話文形式」の2つのパターンに分けることができます。 それぞれのメリットとデメリットは、次の通りです。 パターン1:地の文 地の文に、インタビュイーの発言をセリフとして組み込んでいくパターンです。 メリット ・地の文と会話文でメリハリをつけやすいので、ポイントとなる部分を強調しやすい ・インタビュイーの発言に地の文で補足も入れやすいので、事前に想定した構成に沿った形でまとめやすい デメリット ・インタビュアーあるいはインタビュイーの発言の一部を、地の文として切り出すことになるため、地の文と会話文のバランスを取るのに経験を要する パターン2:会話文 インタビュアーとインタビュイーの会話形式でまとめるパターンです。 メリット ・インタビュー内容をもとにまとめやすいので、はじめて取り組む場合に制作しやすい デメリット ・冗長になりやすい 導入事例の書き方 導入事例は、導入企業へのインタビューをもとに制作します。 そのため、(ウェブ検索して得た情報も含めて)ライターの頭の中にある知識をもとに制作するコラムやホワイトペーパーとは少々勝手が異なります。 そこで、本項では具体例を交えながら導入事例の書き方を解説していきます。 その1:(地の文)地の文はあくまでも脇役。要点はインタビュイー自身に語ってもらう 地の文で制作する場合には、地の文と会話文のバランスが肝になります。 会話文が多すぎると、会話文パターンと同じように冗長になりすぎるおそれがあります。 一方で、地の文が多すぎると、インタビュイーの発言が埋もれてしまい、導入企業の声を通して自社や自社商材の良さを伝えるという導入事例の利点が薄れてしまいます。 1つの感覚として、地の文はあくまでも文章を読みやすくしたり、論の転換をわかりやすくしたりするための脇役ととらえた方が良いでしょう。 具体的な成果や感想など、ポイントとなる部分はインタビュイー自身の発言として取り扱いましょう。 たとえば、下のように地の文と会話文のバランスを整えるだけで、インタビュイーの発言が際立ち、訴求点がグッとわかりやすくなります。 その2:(会話文)書き起こしにならないように注意する インタビュイーの本音を、一種の”生々しさ”をもって伝えるという意味で、インタビューの内容をそのまま書き起こして、会話文形式の導入事例として公開するというのも1つの選択肢。 最近では、いわゆる”書き起こしメディア”も登場しています。 ただ、現状では会話文形式で導入事例を仕上げる場合、書き起こしではなく、会話文を読みやすいようにまとめた形で公開している企業がほとんどです。 実際、インタビュー時の発言は、その場にいれば理解できるものの、それを単に文字で読んだだけでは理解が難しいということも少なくありません。 そのため、会話文形式で導入事例を制作する場合には、インタビュイーの発言を読者が理解しやすいように”翻訳”してあげる必要があります。 また、インタビュイーの意図した内容から逸脱しない範囲で、表現を変えることが有効な場合もあります。 特に、下記のポイントを中心に”翻訳”をすると、読み手が理解しやすく、自社や自社商材の良さが伝わりやすい導入事例に仕上げることができます。 ●インタビュイーのセリフのココを修正しよう! ポイント1:業界用語 ポイント2:社内用語 ポイント3:成果についての内容 ポイント4:昨年、今年といった表現 修正例 インタビュイーの発言: 「昨年から媒体にホワイトペーパーを出稿してリード・ジェンを図っていたんですけど、思ったような効果が出なくて。 セールスの方からも、『もっとたくさんリードをバトンしろ』って定例の度に言われてたんですよね」 インタビュイーの発言を修正した例: 「2018年から、外部のビジネス系メディアに出稿してリード・ジェネレーション(見込み顧客の獲得)に取り組んでいました。 しかし、期待していたほどの効果がなくて…。 営業部門からも、『もっと多くのリード(見込み顧客)を供給してくれ』と、営業部門との定例ミーティングの度に言われていました」 その3:課題や成果が端的にわかるようなタイトル・見出しにする タイトル リード・ジェネレーションを目的として導入事例をダウンロード資料として公開する場合、ダウンロード数を大きく左右するのがタイトルです。 そして、タイトルには具体的な数値にもとづく成果を示した方がダウンロードを獲得しやすくなります。 しかし、インタビュー中に具体的な数値にもとづく成果を聞き出せないこともあるはずです。 そんな時には、インタビュー後に改めて具体的な成果についてインタビュイーに確認しましょう。 何も、インタビューだけの情報で全てを完結させることにこだわる必要はありません。 また、事例企業との関係性にもよりますが、インタビュー後に事例企業に追加情報を求めてはいけないということでもないのです。 ●タイトルの例 その1:AI搭載の接客ツール導入で、コンバージョン数が10倍に増加! その2:最新タレントマネジメントツール導入で、新卒入社3年以内の離職率0%を達成! その3:年間1億円ものコストカット実現に貢献したクラウド型ERPの実力 見出し 一部の企業の事例では、「課題」「導入」「成果」といったテンプレート的な見出しで複数の事例を展開しています。 しかし、このような見出しでは読者に読み進めてもらうことは難しく、読了後の問い合わせやトライアル申し込みといった態度変容も期待薄でしょう。 見出しは、次へ次へと読者に読み進めてもらうための”架け橋”です。 そのため、読者が「もうちょっと読んでみよう」と思うような見出しにする必要があります。 具体的には、「課題」「導入」「成果」の内容を端的な言葉にまとめて見出しにするのが良いでしょう。 ●見出しの例 「課題」の場合:長時間労働の原因となっていた帰社後の日報作成 「導入」の場合:いつでも、どこからでも、ITリテラシーを問わず簡単に日報を作成できることが決め手! 「成果」の場合:一人当たり平均3時間/日の残業時間削減に成功!定時退社が当たり前の職場に まとめ 今回ご紹介した書き方で導入事例を制作することで、導入事例の質を高めることができるはずです。 そして、リードレではこれまでに200本以上の導入事例を制作してきました。 グループウェアや会計ツールといった業務アプリケーションから、システム開発、AI/IoT製品、決済プラットフォーム、マーケティングオートメーションツール、営業支援サービスなど、幅広い商材の導入事例の制作実績がございます。 また、導入事例を活用したリード獲得/リード・ナーチャリング施策のご提案も行っています。 導入事例の制作をお考えの方は、ぜひ下記の資料をご一読ください!

2019-02-01

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導入事例の制作をスムーズに進めるために押さえるべき8つのポイント

コーポレートサイトやサービスサイトにアクセスした見込み顧客を惹きつけ、確実にコンバージョンへと誘導するための一手として導入事例を制作する企業が増えています。 そして、多くの場合、導入事例の制作で生じる取材、撮影、記事作成といった作業を外部の制作会社に外注することが珍しくありません。 そこで、本コラムでは導入事例の制作を外注する場合に押さえるべきポイントを紹介します。 導入事例の制作で必要となる作業 まずは、導入事例の制作で必要となる作業を確認しましょう。 その1.取材先のリストアップと交渉 導入事例の制作にあたっては、まず取材先を選定しなければなりません。 営業部門と連携して、協力をしてくれそうな取引先をリストアップし、取材交渉を行いましょう。 その際、取材の趣旨や掲載先、導入事例の用途などを明記した依頼文を用いて交渉を行うと、認識のすり合わせがズムーズに進みます。 その2.取材日時の確定 交渉の結果、取材先が決定したら、具体的な取材日時を決めましょう。 あくまでも善意で協力してもらうわけですから、取材先の決算期や繁忙期などにも配慮をして決める必要があります。 また、導入事例の制作を外注する場合には、外注先の都合も把握した上で取材日時を決めなければなりません。 その3.取材要綱の作成・送付 取材に備えて、取材要綱を作成しましょう。 下記のように、単に質問項目を並べるだけではなく、回答例も添えることで、取材先のインタビュイーは質問に答えやすくなります。 また、こちらが望む内容を回答例として記載しておけば、期待した回答を得やすくなり、目論見通りの事例を作り上げることができるでしょう。 ●取材要綱の例 Q1:リードレを知ったきっかけは何ですか? 例) ・ウェブ検索で知った ・ネクストアド社員が実名掲載している第三者媒体のコンテンツを見た ・取引先企業に紹介された など 取材要綱のテンプレート(Word形式)を無料進呈しています! インタビューをつつがなく進めるためにも、遅くとも取材要綱はインタビューの3日前までには取材先に送付しておくことをおすすめします。 その4.インタビュー インタビューは、取材要綱に添いつつ、必要に応じて質問を追加しながらインタビュイーから本音を引き出していきましょう。 導入事例インタビューのポイントについては、こちらをご覧ください! その5.カメラ撮影 インタビュー当日は、ダウンロード資料やウェブサイトに掲載するインタビュイーや取材先建物の外観などを撮影しましょう。 その6.ライティング インタビュー後は、いよいよライティングに着手します。 インタビュイーから聞き出した本音を活かしつつ、読者が理解しやすいようにまとめることが大切です。 その7.デザイン ダウンロード資料化する場合には、PowerPointやIllustratorで作成したデザインにテキストを流し込む作業も発生します。 あらかじめデザインのテンプレートを作成しておけば、複数の事例を作成する場合にも短期間で量産できるでしょう。 導入事例の制作を外注する際に押さえるべきポイント つづいて、導入事例の制作を外注する際に押さえるべきポイントを、外注する作業別に解説します。 インタビュー・ライティングを外注する場合 ポイント1:対象商材や事例企業の属する業界に明るい外注先を手配する ”餅は餅屋”は、導入事例の制作にも当てはまります。 やはり、対象商材や事例企業の属する業界に明るいインタビュアーやライターにお願いした方が、インタビュー時に話が弾んでインタビュイーから本音を引き出しやすくなります。 その結果、導入事例そのものもより中身の濃いものになる確率が高まります。 ポイント2:あらかじめ構成を固めておく 導入事例インタビュー5つのポイントでも触れている通り、導入事例の制作にあたっては事前に構成を固めておくことが重要です。 特に、インタビューやライティングを外注する場合には、外注先に対して事前に構成を伝えておかないと、他の事例と重複する内容になってしまったり、本来訴求したいと思っていたところとは別の部分にスポットが当たったインタビューや導入事例となってしまう可能性があるからです。 ポイント3:提案資料や取材要綱などを事前に共有しておく インタビューやライティングを外注する場合には、商材や実際のインタビューに関連する下記のような資料を事前に外注先に共有しておきましょう。 これらを共有しておくことで、インタビュアーやライターは、貴社や取材先、対象商材への理解を深めた上でインタビューやライティングに臨むことができるからです。 ・対象商材に関する営業資料 ・自社のコーポレートサイトや対象商材のサービスサイトのURL ・取材先のコーポレートサイトやサービスサイトのURL ・担当営業にヒアリングした内容(導入前の課題や選定内容、成果など) デザインを外注する場合 ポイント4:具体的なイメージを共有する 「思っていたのと全然違うデザインの導入事例になってしまった…」 導入事例をダウンロード資料化するためにデザインを外注した企業の一部からは、このような声も漏れ聞こえてきます。 このような事態を防ぐためには、どのようなデザインに仕上げてもらいたいのかを、できる限り明確に外注先へ伝えることが大切です。 ホワイトペーパーやサービス資料など、他の既存資料とテイストを合わせる場合には、それらをデザインイメージとして共有するのが良いでしょう。 また、Pinterestなどで「これだ!」と思うデザインを検索し、それを外注先に共有するという方法もあります。 ポイント5:ロゴや写真といった必要な素材をあらかじめ準備しておく 導入事例をダウンロード資料化する場合、テキストの周辺に下記の素材を掲載するのが一般的です。 ・インタビュー時に撮影した写真 ・自社・取引先のロゴ ・取引先オフィスの外観写真 ・商材写真 ・業務風景の写真 etc 必要な素材の調達に時間を要してしまうと、デザイン完成に時間を要してしまいます。 また、外注先との調整の手間も増えてしまいます。 そのため、外注先がデザイン制作に着手する前に、あらかじめ必要だと思われる素材を準備しておきましょう。 ポイント6:納品形式について、認識のズレがないようにする 単にデザインを作成すると言っても、IllustratorやPowerPoint、Photoshop、Adobe XDなど様々なツールが存在します。 そのため、あらかじめ外注先との間で納品形式についてすり合わせをしておきましょう。 事前にすり合わせをしておけば、「この形式だとうちの会社の端末じゃ開けない」「『この形式の入稿には対応していない』と印刷会社に言われた」といったトラブルを防ぐことができます。 カメラ撮影を外注する場合 ポイント7:必要な構図を共有する 特に、複数の導入事例を制作する場合には、導入事例間でインタビュー写真の構図や表情などを統一しておいた方が、会社やサービス、サイトとしての一貫性を保つことができます。 そのため、「正面からのショットが良い」「少し煽り気味で横から」「できれば笑顔で」といった形で必要な構図を共有しておきましょう。 ポイント8:インタビューの希望を伝えておく インタビューを行う会議室やフリースペースがあまりに狭いと、カメラマンが自由に動き回ることができず、必要な構図の写真を収めることができない可能性があります。 また、室内が暗かったり、壁面に額などが多数飾られていたりすると、撮影に適したポジションが限られたり、撮影後の画像処理にかなりの時間を要してしまう可能性があります。 そのため、取材先に対して、失礼にならない範囲でインタビュー会場の希望についても伝えておくことをおすすめします。 導入事例の制作はリードレにお任せ! 今回ご紹介したポイントを押さえていただくことで、ライティングやデザインなどを外注した場合でも、思い通りの導入事例を仕上げることができるでしょう。 そして、リードレではSATORI様をはじめ、数多くの企業様の導入事例制作をお引き受けしてきました。 取材要綱の作成からインタビュー、ライティング、カメラ撮影、デザインまで、導入事例制作を一括してお任せいただけます。 導入事例制作をお考えの方は、ぜひ下記のサービスガイドをご一読ください。

2019-01-29