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リード文の書き方をパターン別に解説！〜これさえ覚えておけばスラスラ書ける！〜

ホワイトペーパーやコラムといったコンテンツの冒頭には、リード文を記載するのが一般的です。 そして、真っ先に読者の目に入る部分だからこそ、「なかなかリード文を書き進められない」とお悩みの方も多いのでは？ しかし、実はいくつかのパターンを覚えておくことで、誰でも簡単にリード文が書けるようになるのです。 そこで、本コラムでは、具体的な文例を交えつつ、3つのパターンにわけてリード文の書き方を紹介します。 リード文の役割とは リード文は、ホワイトペーパーやコラムといったコンテンツにおいて、読者が最初に目にする部分です。 そのため、読者の心を掴み、離脱を防ぐ役割が期待されます。 一方で、毎回まっさらな状態からリード文を考えようとすると、冒頭で述べた通り「なかなか書き進められない」という状況に陥ってしまいます。 特に、これからWebマーケティングを本格化しようとする企業の場合、コンテンツの量産が必要なケースも多いでしょう。 そんななか、1つのコンテンツ作るたびにリード文で頭を悩ませていると、なかなか制作を進めることができず、スケジュール全体の遅れにもつながりかねません。 こうした課題を解消するためには、あらかじめリード文のパターンを頭に入れ、それを押さえた上でリード文を書き始めることが重要です。 リード文の構成要素 リード文の構成要素は、大きく2つに分けることができます。 その1：「導入」 読者の課題感などを喚起して、以降の文章を読み進めてもらうための動機付けを図る部分です。 その2：「本編への誘導」 「導入」を受けて、本編の内容を簡単に紹介する部分です。 一般的には、「本コラムでは、」「本資料では」につづける形で、タイトルで使用しているキーワードと連動させる形で作成するのが一般的です。 【例1】 タイトル：導入事例制作を外注する場合に押さえるべきポイント 「本編への誘導」：そこで、本コラムでは導入事例の制作を外注する場合に押さえるべきポイントを紹介します。 【例2】 タイトル：CVRを改善するために見るべき5つのポイント【BtoB企業向け】 「本編への誘導」：そこで、本コラムではCVRを改善するためにBtoB企業が見るべき5つのポイントを解説していきます。 このように、リード文は「導入」と「本編への誘導」という2つの構成要素で成り立っています。 このうち、「本編への誘導」については、タイトルと連動させる形でキーワードだけを入れ替えれば良いので簡単に書き進めることができます。 一方で、「導入」についてはそう簡単に作成できるものではありません。 「リード文をなかなか書き進められない」という方の多くも、この導入部分につまづいているのではないでしょうか？ 裏を返せば、「導入」さえ乗り越えることができれば、リード文をスラスラと書き進められるはずです。 そこで、次項では、特に「導入」部分にフォーカスしてリード文でよくある3つのパターンをご紹介します。 リード文をスラスラ書くために覚えるべき3つのパターン パターン1．業界事情と課題の紹介　〜最近、注目の対策はコレ！〜 【パターン1の文例】 近年、情報通信デバイスが多様化し、ユーザーの購買プロセスも複雑になっています。こうした状況のなか、一人ひとりのニーズに合わせることで顧客を獲得するため、Webマーケティングに取り組む企業が増加しており、注目を集めています。そこで、本資料ではWebマーケティングに取り組む場合に押さえるべき3つのポイントを紹介していきます。 「導入」で、業界事情や課題に触れたうえで、注目されている対策を紹介するパターンです。 特に、BtoB領域でのコンテンツで使用するリード文としては、王道と言えるでしょう。 使い回しやすいパターンですが、「注目の対策」が一般化している場合、「それなら知っている」と読者が離脱してしまう可能性もあるため、注意が必要です。 一方で、他社にはない先鋭的な製品やサービスを紹介する場合には適したパターンです。 パターン2．読者の課題をセリフで示す　〜その悩み、解消できます！〜 【パターン2の文例】 「コンテンツを量産しろと言われたけれど、リード文がなかなか書けない…」 「上司にコンテンツをチェックしてもらったら、リード文がイマイチだと言われた」こうした悩みは「リード文のパターン化」によって解消できる可能性があります。そこで、本コラムでは代表的なリード文のパターンを3つ紹介します。 読者が感じているであろう課題を書いたうえで、対策を伝えるパターンです。 読者の考えとコンテンツを直接リンクさせることができ、「具体的にどのような対策なのか？」と感じさせるため、本文への強い推進力を生みます。 ただし、課題感がマッチしていないと、リード文の時点で「私には関係がないコンテンツだ」と離脱されてしまう可能性があります。 そのため、このパターンを使う際には、あらかじめターゲットとターゲットが抱える課題感を明確にしておくことが不可欠です。 パターン3．課題に気づかせる　〜その対策だけでは不十分！〜 【パターン3の文例】 これからWebマーケティングに取り組もうとする企業のなかには、ホワイトペーパーの制作・公開を検討している方も多いのではないでしょうか？しかし、見込み客の数を増やすための施策としては、ホワイトペーパーを公開するだけでは不十分です。ホワイトペーパーでリードを獲得するには、その前提として、ホワイトペーパーを公開するサイトが相応の流入を獲得していることが不可欠だからです。そこで、本ホワイトペーパーでは、ホワイトペーパーを有効に活用するためのSEO対策についてご紹介します。 「ありがちな勘違い」を示し、それを否定することで新たな課題に気づかせるパターンです。 製品やサービスに関して精通している読者にとっては常識的な内容でも、認知・理解が浅い読者には「なぜ？」と本文を読んでもらえる可能性が大きく上がります。 そのため、製品やサービスの購買を意識し始めた、情報収集段階の読者をターゲットにしたコンテンツのリード文として有効です。 BtoBのコンテンツマーケティングはリードレにお任せ！ 今回は、リード文をスラスラ書き進めるために覚えておいていただきたい3つのパターンを紹介しました。 そして、リードレでは、これまで数多くのBtoB企業様のコンテンツマーケティングをご支援してきました。 ホワイトペーパーや導入事例、コラムなど、見込み客の獲得や育成につながるコンテンツを数多く制作。 ライティングはもちろん、コンテンツの企画立案や、PowerPointやIllustratorを使用したデザイン、カメラ撮影などを一括してお任せいただけます。 コンテンツ制作も含めて、「コンテンツマーケティングを全て丸投げしたい！」というBtoB企業の方は、ぜひ下記のサービスガイドをご一読ください。

2019-04-18

BtoBマーケティング

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CVRを改善するために見るべき5つのポイント【BtoB企業向け】

今日では、多くのBtoB企業がオンラインでの見込み客獲得に向けて、オウンドメディアの運用やWeb広告の出稿、コンテンツマーケティングなどに力を注いでいます。 一方で、様々な施策を行っているものの、CVRが低く、なかなか見込み客を獲得できないというケースも… そこで、本コラムではCVRを改善するためにBtoB企業が見るべき5つのポイントを解説していきます。 CVRとは コンバージョンとは？ コンバージョン（conversion）とは、本来は「変換」や「転換」といった意味をもった英単語です。 そして、マーケティングの世界においては、コーポレートサイトやサービスサイトなどで獲得した次のような成果の総称として使われています。 ●コンバージョンの例 ・問い合わせ ・資料請求 ・無料トライアル申し込み ・見積依頼 ・商品購入 ・サービス申し込み etc … そして、コンバージョンは、対象となった見込み客の直前の行動によって、「直接コンバージョン」と「間接コンバージョン」に分類することができます。 コンバージョンの種類 直接コンバージョン 広告や自然検索を経由して特定のページを訪問した見込み客が、その後離脱することなく、そのまま問い合わせや資料請求などのコンバージョンに至った場合には、直接コンバージョンと呼ばれます。 間接コンバージョン 特定のページを訪問したものの、一度離脱した見込み客が、再訪した際に問い合わせや資料請求などのコンバージョンに至った場合には、間接コンバージョンと呼ばれます。 CVRとは？ CVRとは、Conversion Rate（コンバージョン率）を略した言葉です。 一般的には、Webサイトのセッション数に対するコンバージョン数の割合をCVRとします。 【CVRの計算式（例）】 CV数/セッション数=CVR そして、CVRが低い状態というのは、サイト（あるいはサイト内の各ページ）を訪れている人の数に対して、コンバージョン数が少ない状態ということになります。 それでは、このようなCVRが低い状態は、どうすれば改善できるのでしょうか？ CVRを改善するために見るべき5つのポイント CVRを改善するには、次にあげた5つのポイントを見ていく必要があります。 広告・SEOのキーワード関連 ポイント1：ノイズが含まれてはいないか？ ポイント2：コンバージョンから遠くないか？ ランディングページ関連 ポイント3：流入キーワードと一致しているか？ ポイント4：フォームの入力項目が多すぎないか？ ポイント5：他の選択肢を与えているか？ それぞれのポイントについて、詳しく解説していきます。 広告・SEOのキーワード関連 ポイント1：ノイズが含まれてはいないか？ リスティング広告やSNS広告といったWeb広告の出稿や、SEOコンテンツの配信において、キーワードの設定が重要になることは言うまでもありません。 特に、そのキーワードに対する認識が、出稿側（本コラムをお読みいただいている皆さん）と閲覧側（ターゲット）との間で一致していることが重要です。 例えば、「インバウンド」というキーワードで考えてみましょう。この言葉は、「顧客から行われる問い合わせや資料請求などの行動」と、「外国人が訪れる旅行」という大きく2つの意味で使われています。 そして、もし「インバウンドマーケティングに関心を持つ企業の問い合わせを獲得すること」が目的である場合には、「顧客から行われる問い合わせや資料請求などの行動」という認識で検索をしているユーザーのみをサイトに誘導するのが適切です。 一方で、「外国人が訪れる旅行」という認識で検索している人の流入は、本来の目的から外れているノイズと言えます。 そして、こうした人たちが流入してしまうと、セッション数は増えるものの、当然コンバージョンにはつながらないので、CVRは低下します。 したがって、「インバウンド マーケティング」や「インバウンド コンテンツ」といった形で、こちらのターゲット像と一致した人だけが流入するようなキーワードに設計し直す必要があります。 ポイント2：コンバージョンから遠くないか？ 最近では、他社に先駆けて潜在的な見込み客にアプローチしようと、幅広いキーワードでWeb広告出稿やSEOコンテンツの配信を行っている企業も増えています。 確かに、裾野を広げつつ、より広範囲の見込み客にアプローチすることが必要な場合もあります。 とはいえ、CVR改善の観点から考えると、あまりにもコンバージョンから遠いキーワードを設定するのは考えものです。 特に、出稿しつづける間は出稿費が発生しつづけるWeb広告については、費用対効果の悪化も懸念されます。 したがって、潜在層にアプローチする場合にはSEOコンテンツを中心に据え、Web広告はコンバージョンに近いものに限定して、CVRを改善していく（=費用対効果を高める）というアプローチをおすすめします。 ランディングページ関連 ポイント3：流入キーワードと一致しているか？ Web広告経由でのコンバージョン獲得を目指す場合は、複数のキーワードでWeb広告を出稿して、コンバージョンを獲得するための単一のランディングページに誘導するというのが一般的。 その際に気をつけるべきなのが、キーワードとランディングページの不一致です。 Web広告を複数のキーワードでした場合、キーワードAについてはランディングページの内容と一致しているものの、キーワードBについては一致していないということになってしまうケースがあります この場合、特にキーワードBで流入した人についてはコンバージョンに至らない可能性が高くなり、CVRも低下してしまうでしょう。 また、仮にランディングページのなかでキーワードBに一致した内容に触れている場合でも、訪問した人が該当部分にたどり着く前に離脱してしまうことも懸念されます。 特に、Web広告で出稿しているキーワードに合わせて複数の内容を取り上げており、ボリュームがあるランディングページを運用している場合には注意が必要です。 このようなケースでCVRを改善するには、ランディングページの冒頭で以降の内容を完結に紹介したり、目次をつけて該当する見出しをクリックすると自動スクロールするようにしたりと対策が有効です。 ポイント4：フォームの入力項目が多すぎないか？ BtoBにおいて、コンバージョンの獲得とは、一般的に問い合わせや資料請求などをトリガーとして、入力フォームにメールアドレスや氏名、所属企業名などの個人情報を入力してもらうことを指します。 そして、入力フォームの項目数が多すぎると、訪問者は負担を感じてしまい、離脱の原因となってしまいます。 そのため、項目数はできる限り少なくしておくのが適切です。 これまで多岐に渡っていた入力項目も、MA（マーケティング・オートメーション）ツールやCRM（顧客関係管理）ツールでの管理で最低限必要となるメールアドレスや氏名、所属企業名程度に限定することで、CVRを改善できる可能性があります。 このような最低限の情報だけを取得することを目的としたコンバージョンは、ライトコンバージョンと呼ばれることもあります。 特に、BtoBの場合には、BtoCと比べて検討期間が長いという特徴があります。 特に、単価の大きな商材の場合には半年あるいは数年といった長期間に渡る継続的なアプローチの末に成約につながるというケースも少なくありません。 そのため、長期戦であることを前提に、まずはライトコンバージョンを獲得し、MAツールなどを駆使して継続的にアプローチしつつ、段階的に追加情報を獲得していくというのも有効な手です。 ポイント5：他の選択肢を与えているか？ ランディングページには、メインとなるコンバージョンポイント以外の選択肢も用意しておくことをおすすめします。 例えば、問い合わせ誘導がメインなのであれば、サービス資料やホワイトペーパーのダウンロードページへのリンクやポップアップを表示するのも1つの手。 「問い合わせには至っていない情報収集段階の層」の離脱を防ぎ、別のコンバージョンポイントでコンバージョンを獲得することができるでしょう。 とにかく、離脱を防ぐことが重要です。 まとめ 今回は、BtoB企業がCVRを改善するために見るべきポイントを紹介しました。 そして、リードレでは様々な企業のCVR改善をご支援。下記のようなサービスをご提供しています。 【リードレの提供サービス】 ・リスティング広告運用 ・SNS広告運用 ・成果型広告運用 ・ランディングページ制作 ・SEOコンテンツ制作 ・MAツール導入支援 CVR改善を目指しているという方は、ぜひお問い合わせください。

2019-04-18

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リード・ジェネレーションとは？〜「集客」と「実名化」で読み解く〜

マーケティングの世界では、様々な“カタカナ語”が使用されています。 「リード・ジェネレーション」も、そんなカタカナ語の1つ。 「普段何気なく使っている言葉だけれど、いざ具体的に説明しようと思うと、なかなか難しい…」という方も少なくないのでは？ そこで、本コラムでは、リード・ジェネレーションの定義や具体的なステップについて解説していきます。 リード・ジェネレーションとは？ リードとは？ マーケティングの世界において、リード（Lead）とは、将来的に顧客となる可能性のある見込み客のことを指します。 そして、リードは様々な基準にしたがって分類することができます。 スコアリングなどにもとづく確度にしたがった分類 ●Marketing Qualified Lead MQL（Marketing Qualified Lead）は、獲得したリードのうち、マーケティング部門が絞り込みを行ったリードを指します。 今日では、本格的なマーケティングを行うためにマーケティング・オートメーション（MA）ツールを利用して、リードの管理や分析を行っている企業が少なくありません。 そして、メール開封や資料ダウンロードといった行動をMAツールで分析し、一定のスコアを超えたリードをMQLとして判定するというのが一般的です。 ●Sales Qualified Lead SQL（Sales Qualified Lead）は、MQLのうち、インサイドセールスやフィールドセールスがフォローすべきと判断したリードを指します。 MQLよりも、さらに成約への確度が高いと判断されたリードということになります。 匿名/実名による分類 ●匿名リード メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得していないものの、cookieなどをひもづけることで、過去の訪問ページに合わせたコンテンツの出しわけなど、ある程度個別的なアプローチが可能なリードです。 ●実名リード メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得しているリードです。 成約に向けた第一歩。リード・ジェネレーション リード・ジェネレーション（Lead Generation）とは、リードを創出するための活動を指した言葉です。 定期的にメールマガジンを送付してリードと継続的にコミュニケーションを図ることが多くなった今日では、個人情報を取得して実名リード化することがリード・ジェネレーションと認識されています。 具体的には、展示会やセミナーにおける名刺交換や、自社サイトでの問い合わせや資料ダウンロードにおけるフォーム入力によって、メールアドレスや氏名、所属企業名といった個人情報を取得するという形でリード・ジェネレーションが行われています。 リード・ジェネレーションにおける2つのステップ リード・ジェネレーションを完了するには、「集客」と「実名化」という2つのステップを踏む必要があります。 集客 企業と将来的な顧客は、まずは個人情報がわからない状態（=匿名リード）で接点を持ち、そのうちの一部が、資料ダウンロードなどを通じて個人情報がわかる状態（=実名リード）へと変化します。 そのため、まずは実名リードの母集団となる匿名リードを集めるための集客が必要になります。 具体的には、Web広告運用やSEOコンテンツ配信によるサイト流入といったオンライン施策や、展示会出展やダイレクトメールの送付といったオフライン施策などがあります。 【具体的な「集客」施策】 ●オンライン ・SEO ・SNS ・広告運用 ーリスティング広告 ーSNS広告 ー記事広告（外部メディア掲載） ー成果型広告運用 ●オフライン ・展示会出展 ・ダイレクトメール ・電話営業 ・飛び込み営業 実名化 そして、集客したリードから、氏名やメールアドレス、所属企業名といった個人情報を入手して実名リード化することによって、リード・ジェネレーションは完了します。 実名リード化する手段としては、次のようなものがあります。 【具体的な「実名化」施策】 ●オンライン ・ホワイトペーパーダウンロード ・サービス資料ダウンロード ・セミナー申し込み ・トライアル申し込み ・問い合わせ ●オフライン ・名刺交換 リード・ジェネレーションにお困りの方へ そして、リードレでは、オンラインを中心に様々な「リード・ジェネレーション施策」をラインナップしています。 【リードレの「リード・ジェネレーション施策」】 ・コンテンツSEO施策 ・SEO記事パック ・リモートインタビュー記事パック ・ランディングページ制作 ・セミナー集客 ・匿名リード提供 ・ウェブ広告運用 ・成果型広告運用 ・プレスリリース用コンテンツ制作 「オウンドメディアを作ったけれど、アクセスが増えない…」 「リスティング広告を運用しているが、コンバージョンにつながらない…」 「営業代行会社から提供されるリードの質が低い…」 リード・ジェネレーションに関するこのようなお悩みをお持ちの方は、ぜひリードレにお問い合わせください。

2019-04-17

コンテンツマーケティング

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新入社員に「コンテンツ制作」という仕事を任せることで得られる5つのメリット

4月は新年度のはじまりであり、新たなスタートを切る節目の時期でもあります。 皆さんの会社にも、新卒採用や中途採用で新たなメンバーが加わったことと思います。 そんな新入社員には、具体的な仕事の1つとして「コンテンツ制作」を任せてみては？ 本コラムでは、新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られるメリットをご紹介します。 新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られる5つのメリット 新入社員にコンテンツ制作を任せることで、次のようなメリットを得ることができます。 その1：新入社員が商材への理解を深める機会を作ることができる マーケティングにおけるコンテンツは、リード・ジェネレーションやリード・ナーチャリングを目的としています。 そのため、基本的には商材と関連のある内容をテーマとし、必要に応じてコンテンツのなかで商材を紹介する必要があります。 したがって、当然ながらコンテンツを制作するには商材に関する知識が欠かせません。 そういった意味で、コンテンツの制作は、新入社員が商材への理解を深めるための絶好の機会となるでしょう。 その2：斬新なアイデアが生まれやすい 「既存コンテンツの焼き直し のようなアイデアしか出てこない…」 「浮かんでくるアイデアは、 どれも他社がすでに公開している コンテンツと同じ…」 いくつものコンテンツを制作していくと、このような形で新規コンテンツのアイデアを生み出しづらくなります。 そんな時、これから商材への理解を深めていこうという新入社員というのは、固定概念にとらわれていない非常に貴重な存在です。 既存社員では思いつかないようなアイデアが生まれることも期待できます。 そして、斬新なアイデアを生み出すには、新入社員が意見を出しやすい雰囲気にしておくことが大切です。 「そんなテーマじゃ誰も読んでくれない」「商材とかけ離れすぎている」といった言葉はタブー。 「なんとか新入社員のアイデアを生かすことができないか」という姿勢で、新入社員のアイデアと向き合いましょう。 その3：買い手目線で商材を見つめなおすことができる カスタマージャーニーマップやコンテンツマップの作成では、しばしば「買い手目線に立つことが重要」と語られます。 それは、それぞれのコンテンツを制作する時も同じです。 買い手の状況に合わせて、最適なタイミングで最適な情報を提供し、会員登録や問い合わせ、資料ダウンロードといったアクションを促せるようなコンテンツに仕上げる必要があります。 とはいえ、同じ会社に長年在籍し、同じ商材と向き合っていると、どうしても売り手目線になってしまいがち…。 実際に買い手目線でコンテンツを作り上げていくことは簡単ではありません。 一方で、入社間もない新入社員は、買い手と同じように、今まさに商材そのものや、それが属する領域への理解を深めている段階です。 そのため、既存社員では気づきにくい購買プロセスにおける障壁や、検討段階で気になるポイント、他社との優位性などに気づくことができる可能性があります。 そして、そうした気づきを反映すれば、より買い手目線に立ったコンテンツに仕上げることができるでしょう。 その4：社内コミュニケーションを図るきっかけになる ・開発部門に、商材の概要をヒアリングする ・デザイン部門に、自社のロゴを共有してもらう ・取引先企業に対する事例掲載への協力要請を、営業部門に行ってもらう ・広報部門にクリエイティブチェックを依頼する コンテンツを制作する過程では、このように複数の部門の関係者とやり取りをする必要があります。 言い換えれば、コンテンツ制作をきっかけに、社内の様々な関係者とコミュニケーションを図るきっかけを生み出すことができるのです。 その5：達成感を得やすい 特に新卒で入社した新入社員の場合、しばらくの間は研修の延長線上のような仕事を任せることが多いです。 あるいは、実際の営業や開発といった仕事を任されても、なかなか思い通りに仕事を進めることができず、悶々とした日々を過ごすと言うことも…。 このような状況が長引いてしまうと、最悪の場合には離職につながってしまう可能性もあります。 離職を防ぐには、入社後の早い段階で、明確な達成感を感じることができるようにすることが効果的です。 そういった面で、コンテンツという形あるものを制作することは、具体的な成果物を作り上げたという達成感を感じられる良い方法と言えるでしょう。 コンテンツ制作をスムーズに進めるための各種研修をご用意 今回は、新入社員に任せるべき仕事としてコンテンツ制作を取り上げました。 その理由を、下記に再掲します。 【新入社員にコンテンツ制作を任せることで得られる5つのメリット】 その1：新入社員が商材への理解を深める機会を作ることができる その2：斬新なアイデアが生まれやすい その3：買い手目線で商材を見つめなおすことができる その4：社内コミュニケーションを図るきっかけになる その5：達成感を得やすい そして、当サイトでは、ホワイトペーパーや導入事例といったコンテンツ制作のヒントとなる下記のようなコンテンツを公開しています。 こちらもあわせてご一読ください。 【コンテンツ制作のヒントとなるコンテンツ】 ホワイトペーパーの作り方・書き方【5個のポイント】 導入事例のインタビューを成功へと導く5つのポイント 具体例を挙げて解説！導入事例の書き方で押さえるべきポイント さらに、リードレではコンテンツ制作をスムーズに進めるための各種研修などを実施しています。 新入社員の方々に下記のセミナーにご参加いただくことで、よりスムーズにコンテンツ制作を進めることができるはずです。 【コンテンツ制作に関する研修サービス（一部）】 ・2時間で学ぶ！BtoBコラムの書き方 ・リード獲得・育成につながるホワイトペーパー制作のコツ ・ついつい問い合わせたくなる導入事例の作り方 etc… ご興味をお持ちの方は、ぜひお問い合わせください。

2019-04-16

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「ホワイトペーパーマーケティング」でよくある4つの課題

元来、官公庁などが発行する白書を指して使われてきた「ホワイトペーパー（White Paper）」という言葉。 しかし、今日のマーケティングの世界においては、市場調査資料、事例集、お役立ち資料など、企業が発行する様々なダウンロード資料を指した言葉として使われています。 そして、このホワイトペーパーのダウンロードをきっかけにリード情報を取得し、MA（マーケティング・オートメーション）ツールなどを活用してナーチャリング（育成）していこうという取り組みが「ホワイトペーパーマーケティング」です。 実際に、すでに多くの企業がコーポレートサイトやサービスサイトなどでホワイトペーパーを公開し、ホワイトペーパーマーケティングを本格化させています。 一方で、ホワイトペーパーマーケティングでは次のような課題に直面するケースが珍しくありません。 ホワイトペーパーマーケティングでのよくある4つの課題と、克服するためのワンポイントアドバイス 課題1：流入が少なすぎる 多くの場合、ホワイトペーパーはPowerPointやIllustratorで制作し、PDF形式に変換して公開されます。 そのため、ホワイトペーパーそのものにはSEO上の効果を期待できません。 したがって、ホワイトペーパーを掲載するサイトそのものが一定のPV数を獲得していなければ、当然、ホワイトペーパーのダウンロード数も伸び悩んでしまいます。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス！】 ホワイトペーパーマーケティングは、ホワイトペーパーだけで展開できるものではない！ コラムや導入事例といったSEOコンテンツの公開、リスティング広告運用によってサイトへの流入を増やそう！ 課題2： ダウンロードページからの離脱が目立つ ホワイトペーパーのダウンロードページには、一般的にタイトルと資料概要、目次といった概要を記載します。 言い換えれば、概要だけでサイト訪問者にホワイトペーパーのダウンロードを促さなければなりません。 特にダウンロード数を大きく左右するのが、真っ先にサイト訪問者の目に留まるタイトルです。 どんなに素晴らしい内容のホワイトペーパーであっても、タイトルの引きが弱ければダウンロードにはつながりません。 加えて、ダウンロードページへの誘導を目的としたリスティング広告やコラム、メールマガジンといった流入元の内容と、ダウンロードページに記載する概要が一致していない場合にも、サイト訪問者はダウンロードをしてくれません。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス！】 ホワイトペーパー単体のストーリーだけではなく、流入元も含めてストーリーに一貫性を持たせよう！ 課題3：いつの間にか、ホワイトペーパー制作が後回しに 「毎月1本ずつ、ホワイトペーパーを公開していこう」 一見すると、月1本程度であれば、コンスタントにホワイトペーパー制作を継続できるように思われます。 しかし、マーケターである皆さんには、マーケティング戦略の立案や広告運用会社/制作会社との折衝、展示会/セミナー対応など、“本業”とされる様々な業務が溢れていることでしょう。 そのため、たとえ月1本というペースであっても、本業の忙しさに追われて、ホワイトペーパー制作がしだいに後回しになってしまうというケースが珍しくありません。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス！】 「ホワイトペーパー制作はいずれ丸投げする」という前提で、早い段階から外部のコンサルティング会社や制作会社、ライター、デザイナーを活用した外注体制を構築しよう！ 課題4：新たなアイデアを生み出せない 複数のホワイトペーパーを制作していると、しだいに“ネタ切れ”となっていき、新たなアイデアが生まれづらくなります。 その結果、ホワイトペーパー制作を進めることができなくなってしまうということも…。 特に、“ひとりマーケター”としてホワイトペーパー制作にあたっているという場合には、どうしても自分自身の頭の中だけでアイデアを生み出さざるを得なくなり、ホワイトペーパーマーケティングが行き詰まってしまうおそれがあります。 【課題を克服するためのワンポイントアドバイス！】 「三人寄れば文殊の知恵」 営業など、他部門の同僚にも協力を仰ぎ、様々な視点からアイデアを生み出せるような体制を築こう！外部のコンサルティング会社や制作会社に、アイデアを求めるのも1つの手！ ホワイトペーパーマーケティングはリードレにお任せ！ そして、リードレではホワイトペーパーの企画立案、ライティング、デザインといった制作領域はもちろん、カスタマージャーニーマップやコンテンツプランの策定、オウンドメディア立ち上げ、外注体制の構築や内製化支援、MAツールを活用した運用支援まで、ホワイトペーパーマーケティングをトータルでご支援しています。 「ホワイトペーパーマーケティングを本格化させたい」「すでに取り組んでいるものの、なかなか成果があがらず悩んでいる」という方はぜひお問い合わせください！

2019-04-15

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インフォグラフィックで振り返るマーケティングの歴史

本コラムでは、マーケティングの歴史を振り返っていきます。 まずは、こちらのページでインフォグラフィックをダウンロードしていただき、参照しながら本文を読み進めていただくことでさらに理解が深まるはずです。 「マーケティング史を、ざっくりと把握しておきたい」 「マーケティング関連のネタを見つけたい」 このような方は、ぜひ最後までお読みください。 マーケティングの定義 「マーケティングとは何か？」 この問いに答えるのは、意外と難しいのではないでしょうか？ そこで、まずはマーケティングとは何かを確認しましょう。 といっても、実はマーケティングを一義的に定義付けることは困難です。 実際、次のようにマーケティングの定義は様々な形で説明されています。 “マーケティングとは、企業および他の組織１）がグローバルな視野２）に立ち、顧客３）との相互理解を得ながら、公正な競争を通じて行う市場創造のための総合的活動４）である。” （公益社団法人　日本マーケティング協会）“Marketing is the activity, set of institutions, and processes for creating, communicating, delivering, and exchanging offerings that have value for customers, clients, partners, and society at large. ―マーケティングとは、顧客やクライアント、パートナー、そして社会のために価値のあるものを創出、伝達、提供、交換するための組織的な活動とプロセスである。“ （American Marketing Association 米国マーケティング協会） “マーケティング（英: marketing）とは、企業などの組織が行うあらゆる活動のうち、「顧客が真に求める商品やサービスを作り、その情報を届け、顧客がその価値を効果的に得られるようにする」ための概念である。 また顧客のニーズを解明し、顧客価値を生み出すための経営哲学、戦略、仕組み、プロセスを指す。” （Wikipedia） マーケティングというものを考えるときには、このような代表的な定義を理解した上で、全体のコンテキストからその指すところを理解するように努める必要があるでしょう。 では、このマーケティングという概念はどのような歴史を経て、今日に至っているのでしょうか？ マーケティングへの理解を深めるために、その歴史を簡単に振り返ってみましょう。 マーケティングの歴史 1900年代　米国で生まれたマーケティングという概念 マーケティングという概念は、1900年初頭に米国で生まれたと言われています。 一説によると、マーケティングという言葉が最初に世に登場したのは、1902年に発行されたミシガン大学の学報だということです。 また、1905年には、オハイオ州立大学のビジネスコースに「マーケティング」に関する科目が加わったことが記録されています。 1950年代　マーケティングが日本にも 戦後、高度経済成長の始まった1950年代、日本にもマーケティングという概念が輸入されました。 1955年には、財団法人（現：公益財団法人）日本生産性本部の米国視察団が、帰国後に、日本へのマーケティングの導入を主張したそうです。 さらに、1956年には電通が月刊「マーケティングと広告」を創刊しました。 それ以降、ビジネスに必要な新たな考え方としてマーケティングが国内でも急速に認知を高めていきました。 1960年代　マーケティングの研究と体系化が進む 1960年に入ると、米国の経済学者や経営者を中心としてマーケティングという概念の研究と体系化が進みました。 たとえば、ハーバード・ビジネス・スクールの名誉教授も務めたセオドア・レビットが、マーケティング・マイオピア（マーケティング近視眼）を提唱しました。 従来当たり前に行われていた販売手法を近視眼的として指摘したことで、顧客志向のマーケティングの重要性が認知されるようになりました。 そのほか、様々なマーケティングの拡張論や戦略的マーケティングが提唱されたのもこの年代です。 1960年には、エドモンド・ジェローム・マッカーシーが著書「Basic Marketing（ベーシック・マーケティング）」で、マーケティングミックスの4P（Product、Price、Promotion、Place）を提唱しました。 1969年には、フィリップ・コトラーとS.J.レビィによって、マーケティング拡張論が提唱されました。 1970～1980年代　ソーシャル、グローバル、ローカル…etc マーケティングの拡張化が進む 1970年代に入ると、マーケティングという概念の拡張化が進みます。 1970年代に「ソーシャル・マーケティング」が誕生して以降、「サービス・マーケティング」、「マクロ・マーケティング」とその概念が拡張してきました。 さらに、1980年代になるとグローバル・マーケティングやローカル・マーケティング、メガマーケティング、リレーションシップ・マーケティング、インターナル・マーケティングが誕生します。 1990年代　ウェブの発達と新たなマーケティング手法の登場 1988年、米国で商用インターネットの利用がスタートしました。 その後、先進国を中心に各国でインターネットの利用が拡大します。 日本では、1991年にドメイン名割り当て業務などを行うJNIC（後のJPNIC）が誕生し、本格的な商用インターネットの利用が始まりました。 1990年以降では、米国では電子メールを使ったメールマーケティングも始まりました。 1996年頃からは、今日でも利用されている検索サービスが続々と登場します。 1996年には、商用検索サイト「Yahoo! JAPAN」がサービスを開始し、バナー広告を取り扱うようになりました。 そのほか、「インフォシーク」、「goo」などの検索サイトはもちろん、朝日新聞、日本経済新聞といった大手新聞媒体もWebサイトサービスを開始しています。 さらに、1996年には世界初のアフィリエイトプログラムとしてAmazon.com「アソシエイトプログラム」がはじまりました。 国内でも、2000年にA8.netがASP（アフィリエイトサービスプロバイダ）サービスをスタートし、集客や販促につながる新たなマーケティング手法として国内外で認知されるようになりました。 2000年代　マーケティングの中心がデジタルへ 21世紀を迎え、マーケティングの中心はデジタルへと大きく移行しました。 2000年前後には、北米においてSFA（営業支援システム）の前段階を受け持つMA（マーケティングオートメーション）ツールを提供する企業が登場しました。 また、ネットワークインフラの整備や携帯電話、スマートフォンといったデバイスの発達によってデジタルマーケティングが急成長しています。 FacebookやInstagram、Twitter、mixiといったSNSが登場したのもこのころです。 2007年には初代iPhoneが発表され、スマートフォンが急速に普及するきっかけとなりました。 こうした新たなサービスやデバイスが次々登場したことで、ウェブサイトやアプリといったデジタル上の情報が生活者に大きな影響を与えるようになりました。 その結果、マーケティングの中心もデジタル上へと大きく移行していきました。 オウンドメディアの活用やSNS上での集客や販促、インフルエンサーマーケティングといった今日当たり前に行われているマーケティング活動の萌芽がこの時代に続々と生まれたのです。 2010年代　「マーケティング3.0」新たな局面へ 戦後の高度経済成長期における大量生産・大量消費社会から、バブル崩壊と国内景気の停滞を経て、日本では顧客志向のマーケティングが重要視されるようになりました。 そして、2010年 にはコトラーらが「マーケティング3.0」が提唱しています。 「マーケティング3.0」では、単なる顧客志向ではなく、社会や世界が意識されています。 実際、2010年代に入ってからは、社会貢献がより重要視されるようになり、マーケティングにおいては商材の機能だけではなく、企業のミッションやビジョンといったものが価値を持つようになりました。 2010年以降は、マーケティング領域でのITの活用もさらに進んでいます。 2013年頃からは、国内においてもMAツールを導入する企業が増加しています。 その背景には、BtoB領域においても、セールスの前段階となるマーケティングの重要性が再認識されるようになったことがあります。 さらに、データドリブンなマーケティングを実践する企業も多くなっています。 MAツールはもちろん、ウェブサイトやスマートフォンアプリ、顧客管理システム、あるいは外部の3rdパーティデータベースのデータをマーケティングに活かそうと試みています。 2014年頃からは、国内でもコンテンツマーケティングが注目を集めるようになりました。 メールマガジンの配信やオウンドメディアの運営、ダウンロード資料や動画資料の提供といった取り組みは、もはや当たり前となりつつあります。 そして、マーケティング部門は、コンテンツを通じて見込み客を獲得・育成し、より成約確度の高い状態でセールスへと引き渡すことを求められるようになりました。 今日のマーケティングでは「コンテンツ」が欠かせない存在！ 今回は、マーケティングの歴史を振り返りました。 最後に触れた通り、今日ではコンテンツマーケティングが1つのキーワードとなっています。 実際、ホワイトペーパーや導入事例といったコンテンツをコーポレートサイトやサービスサイトで公開して新規リード獲得を目指したり、メールによる継続的なアプローチで獲得したリードの育成を行ったりしている企業も少なくありません。 特に、MAツールを活用したマーケティングにおいて、コンテンツは欠かせない存在です。 オンラインで見込み客の態度変容を促しつつ、確度の見極めや分析を行うには、多数のコンテンツが必要となるからです。 そして、リードレではMAツール導入企業様を中心に、コンテンツの企画立案、ライティング、デザインといった制作領域はもちろん、カスタマージャーニーマップやコンテンツプランの策定、オウンドメディア立ち上げ、外注体制の構築や内製化支援、MAツールを活用した運用支援まで、コンテンツマーケティングをトータルでご支援しています。 「コンテンツマーケティングを本格化させたい」「すでに取り組んでいるものの、なかなか成果があがらず悩んでいる」という方はぜひお問い合わせください！

2019-04-15

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iOS12.2に伴うSafariの変化と、「安全ではありません」を解決するためのWordPressプラグイン

2019年3月時点で、日本国内では全体の42%がiPhoneを使っています。 順位 キャリア 機種名 ニックネーム メーカー シェア率 1 – iPhone – Apple 42.74% 2 docomo SO-01J Xperia XZ SONY 1.36% 2 au SOV36 Xperia XZ1 SONY 1.36% 4 docomo SH-03J AQUOS R SHARP 1.20% 5 docomo SH-01K AQUOS sense SHARP 1.19% 6 Y!mobile S2 Android One KYOCERA 1.11% 7 docomo SO-02J Xperia X Compact SONY 1.07% 8 docomo SO-04J Xperia XZ Premium SONY 1.04% 9 docomo SO-02K Xperia XZ1 Compact SONY 1.00% 10 au SOV32 Xperia Z5 SONY 0.85% 参考URL：https://webrage.jp/techblog/sp_share/ そんなiPhoneの標準ブラウザである「Safari」ですが、iOS12.2への更新に伴って大きな変化が起きています。 それはSSL化していないサイトに対して「安全ではない」という表記を出すようになったことです。 今回はそんなSafariの変化とともに、サイトを「http」から「https」に変更するSSL化に使えるプラグインをご紹介します。 iOS12.2アップデートに伴うSafariの変化 前述の通り、一番大きな変化はSafariにおけるURL表記の変化です。 実際にどのように表示されるのかを、著名なアーティストのサイトを例に見てみましょう。 このように、「https」でないURLを使っているサイトに対して、「安全ではない」と表示しています。 もちろん、このサイトはアーティスト本人の公式サイトなので、安全でないということはありません。 しかし、httpsでないという理由だけでこのような表示が行われてしまうのです。 回避策はSSL化のみ 現在のところ、このように表示を防ぐにはサイトをSSL化するしか方法がありません。 最近では、サーバーによってはボタン一つで「http」だけでなく「https」のURLを生成できるものも増えてきています。 したがって、httpsのURLを生成するのは難しくありません。重要なのは、その後の処理です。 httpとhttpsのURLが両方表示される状態になっていると、Googleが「どちらのURLで表示するべきか」を判断できない状態になってしまいます。 結果、SSLをしたことによって順位が下落してしまうという悲劇が起きてしまいます。 そのため、下記プラグインを使って最適化を行いましょう。 WordPressサイトでSSL化を行う際に使うプラグイン 今回紹介するのは、2つのプラグインです。 Really Simple SSL https://ja.wordpress.org/plugins/really-simple-ssl/ まずは、SSL化する上で有名な「Really Simple SSL」を紹介します。 サーバーでhttpとhttps両方のURLを生成した後に、このプラグインを有効化します。 それだけで、下記が実行されます。 一般設定の「サイトアドレス」がhttpsのものに変換される httpとhttpsのリダイレクトが設定される SSL証明書の確認 httpsサイト内にhttpのURLが記載されていないかチェック また、これらの中で問題が起きていれば、設定画面で確認することができます Better Search Replace https://ja.wordpress.org/plugins/better-search-replace/ 次にご紹介するのが、「Better Search Replace」です。 このツールは、サイト内から特定の文言を検索して一括置換を行えるプラグインです。 そのため、「http://」をサイト内から一括検索をして修正すべき箇所を調べることが可能です。 ※注意※ 一括置換を行うことでサイト内の挙動に不具合が生じる可能性があります。　 使用する際は最新の注意を払った上で使用してください。 おすすめの方法としては、「http://」をサイト内から検索して該当ページをあぶり出した上で、該当ページを1ページずつ修正することをおすすめします。 特に「http://」が残っていがちな場所は下記のとおりです。 ウィジェットに設定している項目内 テーマに直書きしているコード内 個別記事内 これらの場所を重点的に見た上で、最終的にはReally Simple SSLの設定画面で確認をするようにしましょう。 まとめ 今回は、iOS12.2アップデートに伴う変化と、WordPressサイトのSSL化に使えるプラグインをご紹介しました。 「安全ではない」という表記に関しては、TwitterなどのSNS上でも話題にしているユーザーが見受けられました。 まだSSL化していないという企業様は、早急にSSL化を検討することをおすすめします。

2019-04-11

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はてブを増やすために考慮しておきたい3つの方法

インハウスでオウンドメディアを運営している場合、せっかく時間をかけて記事を書く以上、なるべく多くの人に見てほしいですよね。 そこで重要になるのが、「はてブ」と呼ばれる、はてなブックマークをつけてもらうことです。 はてなブックマークを多くつけてもらうことにより、評価の高いリンクを得ることができます。 また、新着やホッテントリに入れば、はてな本体やユーザーがソーシャルで拡散してくれることによる流入も期待できます。 そこで、はてブに精通したネクストアドSEO担当の私”K”が、はてなブックマークを増やしたいと思った時に考慮すべきことを3つあげています。 ※なお、この記事を書いている私”K”は、実際にこの方法を実践し、2記事で3,000はてブ以上集めることに成功しました！ 考慮すること1：記事のテーマ・内容 最初に考えることは、「記事のテーマ」です。 はてなブックマークのサービスを使っているユーザー層にマッチするテーマでなければ、多くのブックマークを望むことは難しいです。 幸いユーザー層に関しては、株式会社はてなが「はてなメディアガイド」としてサイトで公開してくれています。 このメディアガイドによると、はてなのユーザーは下記の特徴を持っています。 ・30代が40% ・男性が75% ・未婚者が58% ・エンジニアが30% ・世帯年収600万円以上が35% ・月次で自由に使えるお金は5万円が30% 以上のような点が特にピックアップされていました。 このような特徴を持つはてなユーザーが面白いと思う記事だからこそ、はてなブックマークを増やすことができます。 これから作ろうとしているテーマがマッチしているか、マッチしていない場合はどのように修正するかを考えるようにしましょう。 考慮すること2：記事の構成 次に考えるべきことは、「記事の構成」です。 さきほどのメディアガイドに戻りますが、ユーザー活動の特徴として下記が挙げられています。 ・「保存してあとで見返す」ユーザーが全体の69% ・「話題になっている記事を探す」ユーザーが全体の73% ・「気になる情報をSNSでシェアする」ユーザーが全体の63% よって、「後で見返したい」「気になるからシェアしたい」と思わせるような記事の書き方をするのが大切になります。 その方法の1つとして有効なのは、まとめ記事です。 先程紹介した属性を持つユーザーが「気になっている情報」や「仕事で使う情報」をまとめた記事を公開することによって、「後で見返したい」「気になるからシェアしたい」という行動につなげることが可能となります。 結果、はてなブックマークを多くつけてもらうことができ、なおかつソーシャルでもシェアしてもらえます。 ただし、このようなまとめ記事を作るには時間がかかりますので、何本も同時並行で作るのは難しいです。 よって、最後に重要になるのが「記事の投稿時間」です。 考慮すること3：投稿曜日と時間 はてなブックマークの増減を決めると言われているのが、投稿曜日と時間です。 理由としては、最初の3はてなブックマークが規定時間内につけられることによって「新着エントリー」に取り上げられる可能性が高くなるためです。 この「新着エントリー」に入ることで、はてなブックマークをよく見ているユーザーにアピールすることができ、さらに多くのはてなブックマークをつけてもらうことができます。 実体験からですが、投稿に一番適しているのは「水曜日」です。 これは先程のデータともリンクするのですが、週の半ばということでネットサーフィンをしているエンジニアが多いためです。 よって、水曜日の昼休み少し前、11時位に記事を公開することが効果的です。これにより、はてなのメインユーザーの目に止まりやすくなります。 なお、昼休みにあまり伸びなかった際は、18時にも再度投稿するようにしましょう。 まとめ 以上、はてなブックマークを増やしたいと思った時に、考慮したい3つのことをご紹介しました。 はてなブックマークはSEOを考慮する上でも、ソーシャルからの流入を獲得する上でも重要な指標です。 全部の記事で考慮する必要はないですが、ここぞという記事ではしっかりと配慮した上で記事を作ることをおすすめします。

2019-02-27

コンテンツマーケティング

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BtoBのコンテンツマーケティングで絶対に失敗する3つのパターン

営業がすべてという時代から、徐々にマーケティングの重要性が認められはじめた国内BtoBビジネスの世界。 すでに、コンテンツマーケティングの取り組みを本格化させている企業も少なくありません。 しかし、”失敗パターン”にハマってしまうと、せっかくの取り組みが成果に結びつかないということに…。 そこで、本コラムではBtoB向け商材のコンテンツマーケティングにおいて、「これに当てはまると失敗してしまう！」という代表的な3つのパターンを紹介します。 パターン1：見込み客の数を増やすために、ホワイトペーパーを作ろう 従来、BtoB企業がウェブで公開する資料といえば、製品カタログや価格・機能比較表が一般的でした。 こうした資料をダウンロードするのは、主に製品の導入を具体的に検討している見込み客です。 一方で、今日ではBtoBビジネスにおいても情報収集の手段としてインターネットの台頭が著しいのはご存知の通り。 そのなかで、まだ具体的な検討にまでは至っていないものの、導入によって解決できるような前提課題を感じている見込み客に対して、インターネットを介していち早くアプローチする必要が出てきました。 なぜなら、今日の見込み客は多くの場合、インターネットを介してすでに一通りの情報収集を終え、候補を絞った上で問い合わせをして、営業という”人”と対面するからです。 では、どうすればインターネットを介してこのような見込み客にアプローチできるでしょうか？ 製品カタログや比較表では、製品そのものに興味を抱いていない層は関心を示さないでしょう。 商材導入の前提となる課題やその解決策、業界の動向、新たな気づきを与えてくれるような内容が適切です。 それが、今日注目を集めている”ホワイトペーパー”です。 実際、皆さんの中にも、今まさにホワイトペーパーを作ろうと考えている方も多いのではないでしょうか？ 確かに、新たな見込み客を獲得（=氏名、所属企業、連絡先といった情報を取得）するためのCTA（Call To Action）として、ホワイトペーパーは、従来の製品カタログなどよりも関心を示してくれる層が広がるので効果的です。 ただし、ホワイトペーパーはダウンロード資料であり、多くの場合はPDF形式で公開されます。 つまり、いわゆるコラムのようにSEO上の効果は期待できません。 「そんなの当然だろう」と思った方も多いかもしれませんが、BtoBのコンテンツマーケティングで失敗に陥らないためには、この点を改めて押さえておくことが重要です。 もう少し直接的に説明すると、単にホワイトペーパーを公開しただけではリード獲得にはつながらないということです。 ホワイトペーパーでリードを獲得するには、その前提として、ホワイトペーパーを公開するサイトが相応の流入を獲得していることが不可欠と言えます。 世界の誰もが羨むような商品を店頭に置いても、その店の存在や、その商品がその店にあることを誰も知らなければ、いつまで経っても商品は売れません。 これからコンテンツマーケティングに取り組もう（=公開サイトへの流入がほとんどない）という段階でいきなりホワイトペーパーを公開するというのは、まさにこれと同じような行為と言えます。 コラムなどのSEOコンテンツで、まずは流入を増やそう このような失敗に陥らないためには、まずはコラムなどのSEOコンテンツの公開を優先し、サイトへの流入を増やすことに注力しましょう。 ネクストアドでは、BtoB商材に関するコンテンツマーケティングにおいては、まずは20〜30本程度のSEOコンテンツ（一般的には2000字程度のコラム）の公開が必要だと考えています。 なお、実際にSEOコンテンツを制作する場合の注意点については、次項で解説しています。 パターン2：検索ボリュームの多いキーワードを狙おう 前項で述べた通り、コンテンツマーケティングの初期では、サイトへの流入を増やすことが当面の課題になります。 具体的な方法としては、自社商材に関連するキーワードで作成した2000字程度のSEOコンテンツ（一般的にはコラム）を複数本作成するのが一般的です。 そして、特に初期段階では、どうしても1つ1つのコンテンツでより多くの流入を獲得したいと考えがち。 そのため、検索ボリュームの多いキーワードでコンテンツを量産しようと考える企業が少なくありません。 確かに、検索ボリュームの多いキーワードで上位表示を達成できれば、それだけ多くの流入を期待できます。 しかし、当然ながら競合他社も同様のことを考えます。 そのため、検索ボリュームの多いキーワードには、すでに競合他社の作成した多くのコンテンツが存在しており、上位表示をさせることは難しいというケースが珍しくありません。 検索ボリュームが多すぎず、少なすぎず、な”複合キーワード”でコンテンツを作ろう！ そのため、検索ボリュームが多すぎず、少なすぎず、というキーワードを狙ってコンテンツを制作するのがセオリーです。 多くの場合、それは複数のキーワードを組み合わせた”複合キーワード”です。 たとえば、自社商材であるSFA（営業支援）ツールに関連するコンテンツを制作する場合で考えてみましょう。 商材に関連するキーワードとして真っ先に思い浮かぶのは、「sfa」です。 早速、ahrefsというツールで「sfa」の検索ボリュームを見てみると、13,000/月だとわかりました。 これは、BtoB商材の関連キーワードとしては非常に多い検索ボリュームです。 そのため、すでに競合他社が注力したコンテンツが軒を連ねている可能性が高く、上位表示は難しいと考えられます。 また、「sfa」は「Sales Force Automation」の略称であり、海外からの検索流入も生じる可能性があります。 また、医療用語の略称としても使用されています。 そのため、仮に上位表示されたとしても、営業支援ツール以外の意味合いで検索したユーザーが流入してしまう可能性もあるため、単一キーワードで狙うには適切ではないでしょう。 そのため、検索ボリュームが一定数あり、かつ国内企業で営業支援ツールとしてのSFAについて知りたいと思っている人に限って流入させることができるような「sfa」+「〇〇」という形の複合キーワードでコラムを制作するのが良いと言えます。 たとえば、下記のようなキーワードです。 sfa ツール：150 sfa 機能：60 sfa crm 違い：60 sfa クラウド：50 sfa シェア：50 sfa ma：40 ※各キーワード横の数字は、月間検索ボリューム（ahrefsでの調査結果に基づく） パターン3：とりあえずクラウドソーシングでライターを見つけよう 最近では、いわゆるフリーランスとして活動しているライターにコンテンツの制作を外注している企業も少なくありません。 クラウドソーシングサイトを使えば、フリーのライターと簡単に接触できるようになったことが大きな要因でしょう。 一般的に、制作会社を介するよりも、直接ライターにコンテンツの制作を依頼した方が制作費を抑えることができます。 ただし、特にBtoB商材のコンテンツマーケティングに関わることができるような水準のライターをクラウドソーシングサイトで見つけ出すことは非常に難しいと言わざるを得ません。 コンテンツのなかでも、ライティング部分の品質は大きく次の3つの要素に左右されます。 1.前提知識 2.構成力 3.文章力 このうち、BtoB商材のコンテンツ制作において「1.前提知識」を持ったライターを見つけることは容易ではありません。 BtoCとは異なり、BtoB商材は、よほど同業界で働いていたという経験や、これまで競合にあたるような商材のコンテンツ制作の経験がなければ、ライターにとって縁遠いものがほとんどだからです。 そのため、ニッチな商材であればあるほど、「1.前提知識」を持ったライターを見つけることは難しくなります。 ただし、仮に前提知識がなくとも、クライアントへのヒアリングや関連資料の読み込みを通じて、必要な知識を補完したうえで制作に移行できるのであれば問題ありません。 しかし、クラウドソーシングサイトに登録しているライターの中には、「打ち合わせNG」もしくは「電話のみ可」という人が多いのも実情です。 そのため、前提資料の穴埋めは期待薄…。 以上を踏まえると、BtoBのコンテンツマーケティングにおいて制作会社ではなくフリーランスのライターに外注すると、「ほとんど上位サイトをコピペしたような内容」「実際の利用イメージとかけ離れている」「この業界では使わない表現が多い」といった不満の残るコンテンツに仕上がってしまう可能性が高いと言わざるを得ません。 専門性の求められるBtoBのコンテンツマーケティングでは、専門の制作会社に外注を BtoB商材に関わるコンテンツマーケティングでは、やはり専門の制作会社にコンテンツ制作を依頼するのが良いでしょう。 国内においてもコンテンツマーケティングが盛り上がりを見せるなかで、この数年でコンテンツマーケティングを事業の1つあるいは柱としている制作会社も増えています。 「情報セキュリティ商材」「クラウドツール」「製造業」など、特定のジャンルでのコンテンツ制作を強みとしている制作会社もあります。 コンテンツマーケティングに取り組む際には、複数社に問い合わせをしてみるのが良いでしょう。 また、特にコンテンツマーケティングの初期段階では、戦略策定やコンテンツ企画の検討、施策の改善、各種ツールの運用など、様々な業務を同時並行でこなしていかなければなりません。 そのため、コンテンツ制作について、企画段階から丸ごと任せることができるような守備範囲の広い制作会社が最適でしょう。 BtoBのコンテンツマーケティングはリードレにお任せ！ リードレでは、これまで数多くのBtoB企業様のコンテンツマーケティングをご支援してきました。 ホワイトペーパーや導入事例、コラムなど、見込み客の獲得や育成につながるコンテンツを数多く制作。 ライティングはもちろん、コンテンツの企画立案や、PowerPointやIllustratorを使用したデザイン、カメラ撮影などを一括してお任せいただけます。 コンテンツマーケティングに取り組むBtoB企業の方は、ぜひお問い合わせください。

2019-02-14

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Googleの検索順位が下がった！考えられる3つの原因とそれぞれの対応策

GoogleやYahoo!といった検索エンジンの順位がビジネスに与えるインパクト。 それは決して無視できるものではありません。 上場企業の決算書や有価証券報告書にも検索順位の下落が要因として、またリスクとして上げられていることも多々あります。 そんな検索順位が下落してしまった際に考える原因と、チェックすべきポイントをまとめました。 ポイントだけ知りたいという方は、下のリンクをタップしてご覧ください。 Googleの順位が下がった際に見るポイント Googleの順位が下がる原因 2019年2月現在の日本では、Yahoo!JAPANの検索システムもGoogleを採用しています。 よって日本では「順位=Googleの評価」と考えていただいて遜色ありません。 ではそんなGoogleで順位が下がる大きな原因は以下の3つです。 手動ペナルティを受けた まず1つ目の要因は「手動ペナルティ」を受けてしまった場合です。 「手動ペナルティ」とは、Googleの監視チームによる目視確認をされた上でのペナルティです。 これを受けてしまうと、Googleの再審査を受けない限りは順位の回復が見込めなくなります。 手動ペナルティを受けた際の下落の特徴としては、一気に100位以上順位が下落する傾向が多いです。 アルゴリズムにより下がった 2つ目は「Googleのアルゴリズム」により下がった場合です。 Googleの検索システムには、ウェブサイトを評価する「アルゴリズム（評価基準）」が数百もあります。 このアルゴリズムは一般には公表されていないので、どのような基準があるのかは全くわかりません。 一般的に下記のような「検索結果を操作するため」の行為をすると、アルゴリズムでの評価が下がると言われています。 ・他のサイトからのリンクを購入する ・検索結果に表示させる為だけのページを作成する アルゴリズムでの下落の特徴としては、一気に順位が落ちることはなく、10位や20位くらいの幅で下落することが多いです。 サイトやページが表示されていない 3つ目の要因は稀ですが、「サイトやページが表示されていない」ことによる順位下落です。 これはウェブサイトのドメインを変更した場合や、サーバーを変更した場合に起きる可能性が高いです。 ドメインやサーバーを変更した時のミスによってサイトが表示されない場合、24時間以内に復旧すれば特に問題ありません。 ですが24時間経っても復旧しない場合、Googleの判断によっては順位が下落することがあります。 以上の3つが、順位下落の大きな原因と考えられるものです。 では次は、どれが原因なのか調べる方法を見てみましょう。 Googleの順位が下がった際に見るポイント 順位が下落した際に見るべきツールは、Googleが提供している「サーチコンソール」です。 ここではサーチコンソールのどの箇所を見るべきかをまとめます。 手動ペナルティを受けているかどうか 手動ペナルティを受けているかどうかは、すぐに分かります。 サーチコンソールの左サイドバーに「セキュリティと手動による対策」という項目があります。 この中に「手動による対策」という箇所がありますので、そちらを見るだけです。 ここに「問題は検出されませんでした」と表示されていれば、手動ペナルティは受けていません。 それ以外の文言が表示されていた場合は手動ペナルティを受けていますので、指示に従ってサイトの改修を行うようにしましょう。 外部サイトからのリンクが偏っていないか 次に「アルゴリズムによって下落」した場合です。 この場合はいくつかパターンがあるのですが、多くは外部リンクが問題になっています。 よってまずは外部リンクに問題がないか確認するようにしましょう。 確認する場所は、先程の手動ペナルティのすぐ下にある「リンク」という箇所です。 こちらを開くと「上位のリンクされているページ」と「上位のリンク元サイト」を確認できます。 ここで「特定のページにリンクが集中していないか」や「特定のサイトから大量のリンクが付与されていないか」を確認してください。 サイトが表示されていない等のエラーが発生していないか 最後の「サイトやページが表示されていない」場合です。 これはサーチコンソールのTOPページにある「カバレッジ」の箇所を確認してください。 ここに「エラーのあるページの数」が表示されています。 もし1件でも表示されているようでしたら、右の「レポートを開く」から詳しい状況を確認してください。 まとめ 以上、検索順位が下落してしまった際に考えられる原因とチェックすべきポイントでした。 それぞれの事象に対しての対処法やツールを知っておくことで、適切な打ち手を打つことができます。 順位が下落したということに悲観的にならず、適切な対処をしていきましょう。

2019-02-06
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