Blog

ブログ

新着一覧

ウェビナー

ブログ

ウェビナーで必須の機能5選【録画だけではない!】

ウェビナーを開催する企業が増えたことで、最近では様々な企業がウェビナーツールを開発・提供するようになりました。 ユーザー側としては選択肢が増えた一方で、数あるツールの中から最適なものを選ぶことが難しくなったと言えます。 そこで本コラムでは、今まさにウェビナーツールを選んでいるという方に向けて、ウェビナーで必須の機能を5つご紹介します。 ウェビナーで必須の機能とは? 1:主催者以外の自動音声OFF・カメラOFF機能 ウェビナーツールは、ウェビナー開催に特化したウェビナーツールの他、ウェブ会議ツールを利用して開催することもできます。 こちらのコラムでも解説しているように、SkypeやGoogle Meetといったウェブ会議ツールは、ミーティングや会議といった双方向でのコミュニケーションを目的としたツールです。 そのため、主催者と参加者という垣根なく、誰もが発言をしたり、カメラで自分の姿を映したりすることができます。 また、一般的には入室と同時にカメラとマイクがONになっているのが一般的です。 一方で、一般的にウェビナーツールの場合は主催者と参加者が区分されており、主催者側からの一方向でのコミュニケーショーンを目的としたツールです。 そのため、参加者側はウェビナー用のルームに入室してもカメラとマイクがOFFのままとなります。 また、入室後も参加者側が操作をしてカメラやマイクをONにすることはできません。 しかし、ウェビナーツールやウェビナー機能と称している場合でも、比較的小規模での利用を念頭に自動音声OFF・カメラOFF機能が搭載されていないものもあります。 そのため、円滑にウェビナーを進めるためにも、自動音声OFF・カメラOFF機能を搭載したツールを選ぶ必要があります。 2:画面共有機能 オフラインでのセミナーと同様、ウェビナーもスライドや資料を使いながら進めるのが一般的です。 そのため、画面共有機能も欠かせない機能のひとつです。 PowerPointやGoogleスライドで作成したスライドや資料を、トラブルなく表示できる機能を持ったウェビナーツールを選ぶようにしましょう。 また、ウェビナーツールの中には、画面共有時にも登壇者の顔を画面の上部や左右にワイプで表示させることができるものも存在します。 このようなツールを用いれば、対面のセミナーと同様に登壇者の表情を参加者に示しつつ必要な資料を提示できるので、オフラインでのセミナーと同じような形で違和感なく進めることが可能です。 3:録画機能 ウェビナーには、大きく2つの種類があります。 ライブ配信 事前に告知をした特定の時間にライブで配信 リアルタイムで参加者との間でコミュニケーションを図りながらウェビナーを進めることが可能 アーカイブ配信 事前に録画した映像を配信 配信前に編集したり撮り直したりすることができるので、映像に様々な工夫を凝らすことができるのはもちろん、正しい情報、伝えたい情報を配信しやすい ライブ配信とは異なり視聴時間の制限がないので、より多くの人にアプローチできる 今日のウェビナーはライブ配信が主流となっているものの、「興味はあるけれど、その時間は他の予定があるから参加できない」という人が出てきてしまいます。 そして、そのような状況を放置していては、せっかく潜在的な見込み客にアプローチするチャンスがありながらそれを取り逃してしまうことになってしまいます。 そのため、ライブ配信だけではなく、アーカイブ配信にも取り組むことをおすすめします。 そのためには、録画機能を持ったウェビナーツールを選ぶ必要があります。 4:チャット機能 前述の通り、ウェビナーツールは主催者側からの一方向でのコミュニケーションが前提となっています。 とはいえ、やはり必要に応じて参加者側からの質疑応答を受けたりしつつ、双方向でのコミュニケーションを実現できた方がウェビナーの質が向上します。 そのため、参加者からの質疑応答を受け付けることができるQ&A機能やチャット機能を持ったウェビナーツールを選ぶことをおすすめします。 そして、それらの機能は通常のチャットツールやSMSとは異なり、参加者側の匿名性を担保できる機能であることが重要です。 具体的には、参加者が発言した場合にはユーザー名や登録名を表示せず、「参加者1」「参加者2」といった表示になるといった形です。 5:ステータス管理機能 事前に申し込んだからといって、必ずしも全員が当日ウェビナーに参加するとは限りません。 申込後にキャンセルをする人が一定数発生します。 あるいは、キャンセルの連絡をせずに当日参加をしないという人も出てきます。 一方で、ウェビナーを実施した後はインサイドセールスやメールでのアプローチを行い、アポ獲得を目指す必要があります。 その際に適切なアプローチをするためにも、「参加者」「申込者(参加せず)」「キャンセル」といった形で各人のステータスを管理できる機能が必要になります。 これらの機能を持ったウェビナーツールとは? そして、前項で取り上げたような機能を持ったウェビナーツールには、下記のようなものがあります。 Zoomウェビナー ウェブ会議ツールとして有名なZoomのウェビナー機能が、Zoomウェビナー ウェブ会議用のZoomミーティングとは異なり、Zoomウェビナーでは主催者と特定のパネリストだけがカメラON/OFFや音声での通話、画面共有の操作などを実行可能 質疑応答を受け付けて双方向でのコミュニケーションを図ることもできる 【製品サイト】 https://zoom.us/jp-jp/webinar.html meet in ウェブブラウザベースで利用することができるウェブ会議・商談ツール ウェビナー機能を備えているため、ウェビナーツールとして利用することも可能 チャットを送受信したり、主催者が任意に選択した参加者に対して一時的に発言を許可したりして双方向でのコミュニケーションが可能 申込ページを作成したり、当日アクセスするためのURLを記載した通知メールをシステム上から自動配信したりできる 【製品サイト】 https://meet-in.jp/ 上記を含む10個のウェビナーツールを、下記のコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 【2024年最新】今選ぶべきウェビナーツール(システム)10選 ウェビナー開催後のナーチャリングに必要なコンテンツ制作をご支援! 今回ご紹介した機能を中心に選定を進めることで、ウェビナー開催に最適なツールを見つけ出すことができます。 そして、ウェビナー開催後のナーチャリング戦略は、ネクストアドにお任せください。 ウェビナー開催後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-27

ウェビナー

ブログ

ウェビナーの費用を劇的に削減する3つの方法

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、首都圏を中心に今年予定されていた展示会やセミナーが軒並み中止や延期になっています。 こうした中で、ウェビナーを開催する企業が増えています。 従来型のオフラインでのセミナーに比べて、ウェビナーは大幅に費用を抑えて実施することが可能です。 そして、本コラムでご紹介している方法を参考にしていただくことで、ウェビナーの費用をさらに削減することが可能です。 ウェビナーはセミナーよりも圧倒的に費用を押さえて実施できる! ウェビナーの場合、従来のオフラインでのセミナーで必要となっていた次のような費用を削減することができます。 会場費 オフィス内に複数の会議室があるような大企業を除いて、オフラインでのセミナーを実施する場合には外部の会議室を借りる必要があります。 場所や収容人数、設備、利用時間などにもよりますが、1回あたり数万円程度の費用が発生することも珍しくありません。 一方で、ウェビナーはオンライン上で実施するので会議室を借りる必要はありません。 ウェビナーツールを導入したパソコンとインターネット環境があれば、オフィス内からウェビナーを実施することが可能です。 人件費 オフラインでのセミナーを実施する場合には、登壇者の他、司会者、受付、建物外での会場誘導など、多数のメンバーで対応する必要があります。 また彼らは、ウェビナーの開催時間帯だけではなく、その前後の当日準備・撤収の時間も拘束されることになります。 そのため、人件費がかさんでしまいがちです。 しかし、ウェビナーの場合には受付や建物外での誘導を担うメンバーを確保する必要はありません。 また、司会者を立てずに登壇者だけで実施することも可能です。 そのため、人件費を押さえて実施することが可能です。 旅費交通費・宿泊費 遠方の企業にアプローチするために、他県に出向いてオフラインのセミナーを開催するという場合もあるでしょう。 その場合には、上に挙げたような登壇者以外のメンバーも含めて会場に出向く必要があります。 そのため、移動に伴う旅費交通費や宿泊費などが発生します。 一方で、ウェビナーであればオフィスにいながらにしてウェブを通じて遠方の企業にもアプローチすることが可能です。 そのため、旅費交通費や宿泊費といった費用を削減することが可能です。 ウェビナーの費用を劇的に削減する3つの方法 前項で解説したように、ウェビナーは従来のオフラインでのセミナーと比べて大幅に費用を削減して実施することができます。 そして、次の方法によってウェビナーの実施に伴う費用をさらに削減することが可能です。 その1:無料のウェビナーツールを利用する ウェビナー開催にあたっては、ウェビナーツールを利用して実施するのが一般的です。 そして、下記のコラムで紹介しているように今日ではすでに多数のウェビナーツールが存在しています。 【2024年最新】今選ぶべきウェビナー(Webinar)ツール10選 一方で、数あるウェビナーツールの中には無料で利用できるものもあります。 このようなウェビナーツールを利用すれば、さらに費用を削減してウェビナーを実施することができます。 無料で利用できるウェビナーツール ●Cocripo フリープランの場合、最大3名まで参加できるウェビナーを開催できる。 製品サイト:https://promote.cocripo.co.jp/ ●Youtube Live Googleアカウントを持っていれば、無料でライブ配信することができる 製品サイト:https://www.youtube.com/live?hl=ja&gl=JP ●Facebook Live Facebookアカウントを持っていれば、無料でライブ配信できる 製品サイト:https://www.facebook.com/business/help/167417030499767?id=1123223941353904 また、ウェビナーツールではなく、ウェブ会議ツールを用いるという選択肢もあります。 Google MeetやSkypeのように、ウェブ会議ツールの中には無料で利用できるものが多いからです。 なお、ウェビナー ツールとウェブ会議ツールの違いについては下記のコラムで詳しく解説しています。 【2024年最新】今選ぶべきウェビナー(Webinar)ツール10選 その2:無料でできる集客施策を実行する ウェビナーの実施にあたっては、参加者を集客しなければなりません。 特に新規リードの獲得を目的としてウェビナーを実施する場合には、積極的なPRによって集客を図る必要があります。 とはいえ、リスティング広告やSNS広告といった集客施策を実行するとなると何かと費用がかさんでしまいがちです。 しかし、例えば下記のような方法を用いればできる限り費用をかけずに集客を実行することが可能です。 無料で掲載可能なプレスリリースサイトを使う 自社のIR情報や新商品・サービスに関する情報をマスメディアに告知することを目的として発信されてきたプレスリリースは、今日ではウェビナーの告知を含むマーケティング上のより幅広い目的で利用されています。 そして、多くの企業はプレスリリースを自社のコーポレートサイトなどだけではなく、PR TIMESやvaluepress、@Pressといったプレスリリース系のメディアで積極的に活用しています。 その中には、例えばValuePressのように一定の制限はあるものの無料でプレスリリースを配信できるメディアがあります。このようなメディアでウェビナー告知のプレスリリースを配信すれば、費用を掛けずに集客を行うことができます。 infoメール配信を行う ウェビナー実施に伴う費用を掛けない集客施策としては、infoメール配信も有効です。 infoメール配信とは、ウェブサイト等で公開されている問い合わせ用アドレスにメールを配信することで新規リード獲得を図るマーケティング手法のことです。 とはいえ、企業がウェブサイトで公開しているメールアドレスをひとつひとつ確認して送信するのはとても手間がかかります。 そのため、例えばBIZMAPSのように企業情報やウェブサイトに掲載されているメールアドレスを簡単に検索できるようなサービスを活用して行うのが現実的です。 その上で、メール配信ツールなどを駆使することで、郵送ダイレクトメールと同じように問い合わせ用メールアドレスを開示している多数の企業に対してウェビナー告知メールを一斉送信することができます。 その他、費用のかかる施策も含めてウェビナー実施にあたっての代表的な集客施策は下記のコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 ウェビナー(Webinar)集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】 その3:共催ウェビナーを開催する 最近では、他社と共催でウェビナーを開催する企業が増えています。 共催ウェビナーの場合、ウェブ広告の出稿や有料のプレスリリース媒体といった新規リード獲得を目的とした施策の費用を共催企業間で折半できます。 そのため、1社単位で見ると費用を抑えて集客できることになります。 さらに、相手企業の既存リードは、自社にとっての新規リードという見方もできます。そのため、共催企業がそれぞれの既存リードに対してメルマガを配信して申込を獲得できれば、それはもう一方の共催企業にとっての新規リードを獲得できたことになります。 以上を踏まえると、共催ウェビナーの開催は費用を抑えつつ効率的に新規リードを獲得できる方法だと言えます。 ウェビナーで獲得したリードを育成するためには、コンテンツが不可欠! 今回ご紹介した方法を参考にすることで、費用を抑えてウェビナーを開催することができます。 そして、下記のコラムで詳しく解説しているようにウェビナーの実施にあたっては特に集客が重要になります。 ウェビナー集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】 また、ウェビナー実施後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-26

ウェビナー

ブログ

ウェビナー(Webinar)の開催を成功させるために絶対に行うべき5つの準備

「今度初めてウェビナーを開催するけれど、うまくいくかどうか不安…」 「ウェビナー開催前には、どんな準備が必要?」 このような方に向けて、本コラムではウェビナーの開催を成功させるために絶対に行うべき5つの準備を解説していきます。 ウェビナー開催前に行うべき準備とは? ウェビナー開催にあたっては、次のような準備を行う必要があります。 1:申込ページの作成 ウェビナー開催に向けて、まずは自社のウェブサイト上にウェビナーの申込ページを開設しましょう。 ウェビナーの申込ページには、概ね下記のような内容を掲載するのが一般的です。 ●ウェビナー開催にあたって申込ページに記載すべきこと テーマ 概要 開催日時 定員 注意事項 申込フォーム ※参考ページ なお、こちらのコラムで詳しく解説しているように申込ページの作成では申込フォームの項目数を最小限にすることが非常に重要です。 2:集客施策の実行 ウェビナー開催では、集客も重要な事前準備のひとつです。 目標とする人数を集めるために、次のような集客施策を実行しましょう。 新規リードの獲得を目的とする場合 その1:ウェブ広告を出稿する リスティング広告、リターゲティング広告、SNS広告などのウェブ広告を出稿 特に、ウェビナー集客では所属している企業の業種や役職といった属性情報に応じてターゲットをセグメントして配信できるFacebook広告が有効 ウェビナーの企画とターゲットが練りこまれている場合には費用対効果高く集客できる その2:プレスリリースを配信する PR TIMESやvaluepress、@Pressといったプレスリリース系のメディアでウェビナー告知のプレスリリースを配信 提携メディアにも掲載してもらえる可能性があるので、自社サイトだけで発信をするよりも広範囲に周知することが可能 その3:ウェビナーポータルサイトで告知する ウェビナーポータルサイトは、「今後開催されるウェビナーの情報」「過去に開催されたウェビナーの録画映像(アーカイブ配信)」などを掲載しているサイトのこと サイト内でのウェビナー情報掲載や、サイト側が抱えている会員へのメルマガ配信を通じて集客することが可能 既存リードの育成を目的とする場合 その1:メルマガを配信する メール配信ツールやマーケティングオートメーションツールで、多数の既存リードに対してウェビナー告知のメルマガを一斉配信 BtoBでの既存リード向けのメルマガのコンバージョン率は2〜3%程度と言われているものの、すでに多くの企業がウェビナー告知のメルマガを配信しているので、コンバージョン率が低下している可能性も その2:インサイドセールスを行う インサイドセールスとは、電話を中心とした内勤での営業活動のこと 「あらかじめインサイドセールスが架電をした上で、告知メールを配信する」といった形でメルマガ配信とセットで実行するのもアリ ウェビナー開催にあたっての集客については、下記のコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 ウェビナー(Webinar)集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】 3:申込者フォロー ウェビナーは、ウェビナーツールを使用して開催します。 ウェビナーツールの多くは、参加者側は主催者が発行したURLとパスワードを使ってウェブブラウザからウェビナー会場に入室することができます。 そのため、事前に申込者にはウェビナーツールやメール配信ツールからウェビナー当日に利用するURLやパスワードを通知する必要があります。 なお、ウェビナーツール上から通知メールを送る場合には注意が必要です。 申込者側がこれまでに通知を受け取ったことがないメールドメインからの配信となるため、迷惑メールフォルダに振り分けられたり、フィルタリングによって除外されてしまったりしてしまい、申込者に閲覧してもらえない可能性があるためです。 そのためウェビナーツールから通知メールを送る場合には、事前に申込者に対して送信元のメールアドレスなどを知らせておく必要があります。 ●申込者フォローの流れ 申込完了後にサンクスメールを送信 ウェビナーツールやメール配信ツールから当日使用するURLやパスワードを通知 ウェビナー開催の前日や当日にリマインドメールを送信 4:当日使用するツールや機器のテスト ウェビナーは、インターネット環境を通じてウェビナーツールやウェブ会議ツールを用いて実施します。 そのため、当日使用する次のようなツールや機器を事前にテストしておく必要があります。 ●ウェビナー開催にあたってのツール・機器の主なチェック項目 インターネット回線の速度が適切であること 当日使用するパソコンの設定や操作を熟知していること 当日利用するウェビナーツールの設定や操作を熟知していること ウェビナーツール上で、当日使用するマイクやスピーカー・イヤフォンを設定してあること スピーカーやマイクの音声品質が適切であること デスクや椅子、照明機材などが逆光にならないように配置されていること なお、代表的なウェビナーツールについてはこちらのコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 【2024年最新】今選ぶべきウェビナーツール(システム)10選 5:ウェビナースライドの作成 ウェビナーは、PowerPointやGoogleスライドで作成したスライドを画面共有で表示しながら進めるのが一般的です。 そのため、ウェビナー開催にあたっては当日使用するスライドを作成する必要があります。 その際に注意しなければならないのが、従来型のオフラインでのセミナーと比べて、ウェビナーの場合には参加者の集中力を維持することが非常に難しいという点です。 こちらのコラムでも解説しているように、ウェビナーの参加者は”ながら見”のケースが非常に多いからです。 参加者の集中力を維持するための簡単な工夫としては、動きを多くすること。 ウェビナースライドの作成に関していえば、従来型のセミナーよりも、頻繁にスライドを変えたり、アニメーションをつけたりすることです。 同じスライドのままでダラダラと話をされるよりも、スライド遷移やアニメーションで動きがあった方が集中が途切れづらいことはご想像いただけるでしょう。 ウェビナー配信後のナーチャリングをご支援! 今回ご紹介した準備を行うことで、スムーズにウェビナーを開催することができます。 そして、下記のコラムで詳しく解説しているようにウェビナーの開催にあたっては特に集客が重要になります。 ウェビナー集客(Webinar)の代表的な方法、成功のポイント【2024年最新】 また、ウェビナー開催後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-25

ウェビナー

ブログ

ウェビナー(Webinar)の配信で絶対にやってはいけない3つのこと【2024最新】

このところ、ウェビナー配信に関するメルマガを受け取る機会が増えたという方が多いのでは? 実際、新型コロナウイルスの感染拡大によってオフラインでのイベント開催が難しくなったことで多くの企業が新規リードの獲得や既存リードの育成を目的にウェビナーを配信しています。 本コラムをお読みの皆さんも、ウェビナー開催を検討している、あるいはすでに開催したことがあるという方がいらっしゃるでしょう。 一方で、実際にウェビナーを開催する場合にはいくつか注意すべき点があります。 そこで本コラムでは、ウェビナー配信で絶対にやってはいけない3つのことを解説していきます。 また、ウェビナーの配信で活用できるツールを紹介していきます。 ウェビナーの配信で絶対にやってはいけない3つのこと 1:主催者側がひとりで一方的に話し続ける ウェビナーについて、「これまでオフラインで行っていたセミナーを、ウェブ上で行うもの」というイメージを持っている方がほとんどでしょう。 確かにウェビナーは、従来のオフラインでのセミナーと同様に主催者側からの一方向での講義形式で実施するのが一般的です。 しかし、使用するツールや参加人数にもよりますが、従来型のセミナーとは異なりウェビナーの実施中には主催者は参加者の姿を見ることができません。 つまり、参加者の反応がわからないままウェビナーを進行しなければならないということです。 そして、ファベルカンパニー(※1)が実施した調査を見るとウェビナー参加者の約60%は「他業務をしながら流し見している」と回答しています。 このような調査結果を踏まえると、従来型のセミナーでよくあるように主催者が一方的に話す講義形式では、参加者は飽きてしまい途中離脱してしまう可能性が高いと言えます。 そのため、特に30分を超えるようなウェビナーの場合には主催者が一方的に話す講義形式は避けましょう。 そのかわりに、次のような参加者を飽きさせない工夫をすることが重要です。 開催時間を短くする パネルディスカッション形式にする 参加型による双方向でのコミュニケーションを取り入れる ※1:ファベルカンパニー「“ウェビナー”の意識調査」 2:商材紹介をメインにする 新規リードの獲得や既存リードの育成を目的としたウェビナーは、業界動向や業務で役立つノウハウ・情報をテーマとした下記のような内容で実施するのが一般的です。 15分でわかる!「infoメール配信」で月5件の商談を獲得した方法 「〜失敗事例から学ぶ〜MAツール導入後に絶対やってはいけない3つのこと」 また、入り口としてこのようなテーマを設定しつつ、最終盤では自社商材を紹介して自社あるいは自社商材の認知向上や導入への後押しを行う必要があります。 とはいえ、自社商材の紹介をメインにウェビナーを進行するのは避ける必要があります。 前述したようなテーマを目にして業界動向やノウハウ・情報を手に入れることを期待してウェビナーに申し込んだ参加者との間に大きなギャップが生まれてしまうからです。 そのような状況は、当然ウェビナー開始後の途中離脱や自社や自社商材に対するイメージの低下につながってしまいます。 そのため、ウェビナーを配信する場合にはあくまでも業界動向やノウハウ・情報の提供に時間を割く必要があります。 その上で、自社商材の紹介は冒頭や最終盤に数分程度で簡単に行うようにしましょう。 ※2:顕在層の刈り取りを目的に募集段階から自社商材の紹介がメインであることを謳っている場合や、既存顧客向けのハンズオン形式のウェビナーなどの場合にはこの限りではありません 3:所要時間が1時間を超える 「なんとかうちの商材に興味を持ってもらおう」と思うと、あれもこれもと詰め込んだ長時間のウェビナーを配信してしまいがち…。 しかし、その途中で大半の人が興味を失ってしまうようでは本末転倒です。 一説によると、人間の集中力は15分周期でアップダウンを繰り返し、集中力を維持できるのは概ね45分、最長でも90分だと言われています。 ただ、前述したように残念ながらウェビナー参加者の多くは”ならが見”をしています。 そのため、そもそもの集中度合いが低いことを考えると45分を超えるようなウェビナーを行っても途中で集中力が切れてしまう可能性が高いです。 また、そもそも45分以上実施できるウェビナーであれば、テーマを分割して1回30分として2回配信した方がコンバージョンポイント(ウェビナーへの申込)を増やすことができるので新規リードの獲得という面でも効果的です。 以上を踏まえると、1回あたりに配信するウェビナーの所要時間は45分以内にするのが適切だと言えます。 あるいは、最初に集中力の波がやってくる15分間で完結するウェビナーを開催するのも効果的です。 実際に弊社でも、15分完結のランチタイムウェビナーを積極的に開催しています。 15分でわかる!「infoメール配信」で月5件の商談を獲得した方法 ウェビナー配信にあたってのツール選びのコツ ウェビナー配信にあたっては、ツール選びも非常に重要です。 ウェビナー配信で利用するツールは、大きく2種類に分けることができます。 ウェビナーツール 基本的には主催者側からの一方向でのコミュニケーションを前提とした設計 最近ではチャットや、参加者からの一時的な発言許可(マイクON)といった機能で双方向での配信を想定したものもある ウェブ会議ツール 複数人での双方向によるコミュニケーションを前提とした設計 誰でも発言可能であり、カメラをONにした状態であれば互いの顔を見ることも可能 参加者の匿名性を担保するという観点からはウェビナー配信にはあまり適さない ウェビナー配信で使える代表的なツールとは? そして、すでにウェビナー配信で利用することができる様々なウェビナーツールが存在しています。 その1:Zoomウェビナー ウェブ会議ツールとして有名なZoomのウェビナー機能が、Zoomウェビナー ウェブ会議用のZoomミーティングとは異なり、Zoomウェビナーでは主催者と特定のパネリストだけがカメラON/OFFや音声での通話、画面共有の操作などを実行可能 質疑応答を受け付けて双方向でのコミュニケーションを図ることもできる 【製品サイト】 https://zoom.us/jp-jp/webinar.html その2:V-CUBE セミナー 全世界最大10,000拠点(台)と同時接続してウェビナーをライブ配信することが可能 高音質、高画質である一方、参加者側は、専用ソフトをインストールすることなくウェブブラウザから視聴できるという手軽さも魅力 ブイキューブが保有している専用スタジオを利用したり、専門スタッフによるサポートを受けることも可能 【製品サイト】 https://jp.vcube.com/service/seminar その3:Microsoft Teams ウェブ会議ツールであるMicrosoft Temasは、ライブイベントという機能でウェビナーツールとして利用することも可能 最大10,000人に配信することができる 【製品サイト】 https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/group-chat-software その4:Cocripo ブラウザベースのウェビナーツールであり、主催者と参加者がともに専用ソフトをインストールすることなく、Google Chrome上で利用可能 3名まで通話できる無料のフリープラン有 国産ツールということもあり、サポートが充実 【製品サイト】 https://promote.cocripo.co.jp/ その5:meet in ウェブブラウザベースで利用することができるウェブ会議・商談ツール ウェビナー機能を備えているため、ウェビナーツールとして利用することも可能 チャットを送受信したり、主催者が任意に選択した参加者に対して一時的に発言を許可したりして双方向でのコミュニケーションが可能 申込ページを作成したり、当日アクセスするためのURLを記載した通知メールをシステム上から自動配信したりできる 【製品サイト】 https://meet-in.jp/ 今回取り上げた5つのツールの他、合計10個のウェビナーツールの特長や価格についてはこちらのコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 【2024年最新】今選ぶべきウェビナーツール(システム)10選 ウェビナー配信後のナーチャリングに不可欠なコンテンツ制作はリードレにお任せ! 今回解説したように、ウェビナー配信ではいくつか注意すべき点があります。 そして、こちらのコラムで詳しく解説しているようにウェビナーの配信にあたっては集客が重要になります。 ウェビナー集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】 また、ウェビナー配信後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-24

ウェビナー

ブログ

【2024年最新】今選ぶべきウェビナーツール(システム)10選

ウェビナーを開催して新規リードの獲得(リード・ジェネレーション)や既存リードの育成(リード・ナーチャリング)に取り組む企業が増えています。 そして、ウェビナー開催にあたって特に悩みの種となるのがウェビナーツール(システム)選びです。 すでに各社が、機能や特長、価格が異なる様々なウェビナーツール(システム)を開発・提供しています。 それらの中から、今回は代表的なウェビナーツール(システム)を10製品紹介します。 ※1:各ウェビナーツール(システム)に関する情報は2020年8月時点のものです。各ウェビナーツール(システム)の詳細や最新情報は、各社のウェブサイトでご確認ください。なお、特記のない場合には料金は税抜です。 コロナショックで増えたウェビナー開催 ウェビナー(Webinar)とは、ウェブ(Web)とセミナー(Seminar)を組み合わせた造語で、その名の通りウェブ上で開催するセミナーのことを指した言葉です。 新型コロナウイルスの影響で、首都圏を中心としてこれまでのようにオフラインでのセミナーを開催することが困難となりました。 そのため、セミナーの場をオンラインへと移し、積極的にウェビナーを開催している企業が少なくありません。 従来型のセミナーと同様に、ウェビナーは主に次のような目的で開催されています。 その1:新規リードの獲得 その2:既存リードの育成 その3:カスタマーサポート/カスタマーサクセスの一環 各目的の詳細やウェビナー開催のメリット・デメリットなどは以下のコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 「ウェビナー(Webinar)とは?意味、メリット・デメリット、種類などを解説!」 ウェビナーツールとウェブ会議ツールの違い ウェビナー開催にあたっては、ウェビナーツールを使用する場合とウェブ会議ツールを使用する場合の大きく2パターンに分けることができます。 機能面で非常に似通った両者ですが、主に次のような違いがあります。 ウェビナーツール ウェビナーツールは、基本的には主催者側からの一方向でのコミュニケーションを前提として設計されています。 そのため、開催中には主催者側の音声と映像のみを視聴することが可能です。 ただ、最近ではチャットや、参加者からの一時的な発言許可(マイクON)といった機能で双方向でのコミュニケーションに対応したウェビナーツールも出てきています。 また、主催者側が画面上で参加人数や参加者の氏名などを把握できるものが多いです。 ウェブ会議ツール ウェブ会議ツールは、複数人での双方向によるコミュニケーションを前提として設計されています。 そのため、ウェビナーツールのように主催者と参加者という垣根はなく、ウェブ上の会議室に入室している人は誰でも発言することができます。 また、カメラをONにした状態であれば互いの顔を見ることも可能です。 そのため、特にウェビナー開催では参加者の匿名性を担保するという観点からはウェブ会議ツールではなくウェビナーツールの方が適しています。 今選ぶべきウェビナーツール(システム)10選 今回は、前述したウェビナーツールとウェブ会議ツールのうち、特にウェビナーツールに該当する製品をご紹介していきます。 その1:Zoomウェビナー Zoomは、ウェブ会議ツールの代名詞的な存在となっています。 皆さんも社内外と関係者との打ち合わせや商談でZoomを使用する機会が多いのではないでしょうか? そして、ZoomはZoomウェビナーというウェビナー機能も提供しています。 ウェブ会議用のZoomミーティングとは異なり、Zoomウェビナーでは主催者と特定のパネリストだけがカメラのON/OFFや音声での通話、画面共有の操作などを行うことが可能です。 録音や録画が可能であり、参加者から質疑応答を受け付けることもできるので双方向でのコミュニケーションを実現することも可能です。 【料金】 2,125円/月〜 ※無料プランあり 【製品サイト】 https://zoom.us/jp-jp/webinar.html その2:Cocripo Cocripoはブラウザベースのウェビナーツールであり、主催者と参加者がともに専用ソフトをインストールすることなく、Google Chrome上で利用することができるウェビナーツールです。 3名まで通話できる無料のフリープランが用意されているので、小規模でのウェビナーを開催する場合には最適なツールと言えます。 また国産ツールということもあり、サポートが充実していることも魅力となっています。 【料金】 30,000円/月〜 【製品サイト】 https://promote.cocripo.co.jp/ その3:V-CUBE セミナー V-CUBEセミナーは、長年にわたりV-CUBE ミーティングやV-CUBE BOXといったテレビ会議・ウェブ会議ツールを開発してきた株式会社ブイキューブの技術力をバックボーンに、全世界最大10,000拠点(台)と同時接続してウェビナーをライブ配信することができることが特長のウェビナーツールです。 また、高画質・高音質であることも特長。 品質の高いウェビナーを開催したいという場合には、ブイキューブが保有している専用スタジオを利用したり、専門スタッフによるサポートを受けることも可能です。 参加者側は、専用ソフトをインストールすることなくウェブブラウザから視聴できるという手軽さも魅力となっています。 【料金】 要問合せ 【製品サイト】 https://jp.vcube.com/service/seminar その4:Cisco Webex Events Cisco Webex Eventsは、世界最大のネットワークベンダーであるシスコシステムズが開発したウェビナーツールであり、高画質・高音質でのウェビナーが可能であることが特長です。 Eloqua、Salesforce、Act-On、Marketo、Constant ContactといったMA(Marketing Automation/マーケティングオートメーション)ツールやCRM(Customer Relationship Management/顧客関係管理)ツールと連携できるので、ウェビナーを軸としたマーケティング活動において獲得したリードを統合的に管理することができます。 また、クレジットカードやPayPal(ペイパル)での支払いに対応しているので、ウェビナーそのものをマネタイズすることも可能です。 【料金】 要問合せ 【製品サイト】 https://www.cisco.com/c/ja_jp/products/conferencing/webex-events/index.html その5:LiveOn LiveOnは、クラウド版とオンプレミス版の両方をラインナップしており、クラウド版については月額3,000円から手軽に利用することができることが特長です。 ウェブ会議ツールとしての利用がメインとなりますが、多人数モード(セミナーモード)を使用することでウェビナーツールとしても利用可能。 主催者以外の参加者については視聴のみを原則としつつ、発言予約機能によって一時的な発言を許可することで双方向のコミュニケーションを実現することも可能です。 【料金】 要問合せ 【製品サイト】 https://www.liveon.ne.jp/ その6:Microsoft Teams Microsoft 365ユーザーを中心に、最近ではウェブ会議でMicrosoft Teamsの利用が拡大しています。 そして、Microsoft Teamsはウェブ会議だけではなく、ライブイベントという機能によってウェビナーツールとして利用することも可能です。 ライブイベントは、最大10,000人に配信することができるウェビナー機能です。 なおMicrosoft Teamsのライブイベント機能を利用するには、Office 365のE1を含むライセンスを契約している必要があります。 【料金】 500円/月〜 【製品サイト】 https://www.microsoft.com/ja-jp/microsoft-365/microsoft-teams/group-chat-software その7:Adobe Connect Webinars アドビ システムズでは、ウェブ会議ソリューションとしてAdobe Connectを提供しています。 このうち、ウェビナーツールにあたるソリューションがAdobe Connect Webinarsです。 ウェビナー時に使用する各種機能はもちろん、集客にあたってのランディングページの作成やメールデザインの作成に関する機能も搭載しています。 開催直前のリマインドメールなども容易に配信することが可能です。 【料金】 130ドル/月〜 【製品サイト】 https://www.adobe.com/jp/products/adobeconnect/webinars.html その8:J-Stream Equipmedia J-Stream Equipmedeiaは、国内最大級の動画配信プラットフォームです。 顧客向けの商品説明やプロモーション、従業員向けの研修、ECサイトでの商品説明など様々な用途で利用されています。 そして、J-Stream Equipmedeiaはライブ機能を搭載。 専用iOSアプリ「EQライブキャスト」を使用すれば、iPhoneやiPadで撮影した映像をそのままライブ配信することが可能です。 また、「同時視聴者数集計ログ」「ユニークユーザー集計」といった分析機能によって、視聴状況をリアルタイムに分析できます。 最近では、収録済みの動画を指定時間に配信する擬似ライブ配信機能が追加されました。 【料金】 50,000円/月〜 初期費用:50,000円 【製品サイト】 https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/ その9:LOGOSWARE GigaCast LOGOSWARE GigaCastは、ウェビナーに特化して開発されたウェビナーツールです。 ウェビナー時のライブ配信はもちろん、告知ページの作成や参加申込ページの自動生成、ウェビナー後のアンケート機能などを幅広く搭載しています。 また、告知ページの作成や配信システムの設定などを代行してもらうことができる運営支援サービスやおまかせGigaCastライブセミナーも提供しています。 そのため、ITに不慣れな人でも安心してウェビナーを開催することが可能です。 【料金】 9,800円/月〜 【製品サイト】 https://powerlive.logosware.com/ その10:meet in meet inは、主催者も参加者も専用アプリダウンロード不要で、ウェブブラウザベースで利用することができるウェブ会議・商談ツールです。 そして、ウェビナー機能を備えているため、ウェビナーツールとして利用することも可能です。 主催者側からの一方向のコミュニケーションの他、チャットを通じて双方向でのコミュニケーションが可能。 さらに、主催者が任意に選択した参加者に対して一時的に発言を許可することも可能です。 また、申込ページを作成したり、当日アクセスするためのURLを記載した通知メールをシステム上から自動配信したりすることができます。 【料金】 要問合せ 【製品サイト】 https://meet-in.jp/ ウェビナーによるリード獲得後のナーチャリングをご支援! 今回解説したように、すでに様々なウェビナーツールが存在しています。 そして、以下のコラムで詳しく解説しているようにウェビナーの開催にあたっては集客が重要になります。 ウェビナー集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】 また、ウェビナー開催後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-21

ウェビナー

ブログ

ウェビナー(Webinar)集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】

「ウェビナーを実施したいけれど、ちゃんと申込が集まるのか不安…」 「過去にウェビナーを実施した時には、まったく申込が集まらなかった…」 このような方に向けて、本コラムではウェビナー開催にあたっての集客の代表的な手法やポイントなどを解説していきます。 ウェビナーとは? 新型コロナウイルスの影響でオフラインでのセミナー開催が難しくなったことで、多くの企業がウェブ上でのセミナー開催に取り組んでいます。 そして、ウェブ(Web)上で開催するセミナー(Seminar)全般はウェビナー(Webinar)と呼ばれています。 従来のようなオフラインでのセミナーに比べて、ウェビナーには次のようなメリットがあります。 その1:集客しやすい その2:コストを削減できる その3:高頻度で開催できる 各メリットの詳細やデメリット、ウェビナー開催の主な目的などは以下のコラムで詳しく解説しています。 ぜひご一読ください。 「ウェビナー(Webinar)とは?意味、メリット・デメリット、種類などを解説!」 ウェビナーの代表的な集客施策 リードジェネレーションを目的とする場合 その1:ウェブ広告を出稿する ウェブ広告の出稿は、ウェビナー集客の代表的な手段です。 リスティング広告、リターゲティング広告、SNS広告などを出稿することで集客を加速させることが可能です。 特に、ウェビナー集客を目的としている場合にはFacebook広告を出稿している企業が少なくありません。 Facebook広告は、所属している企業の業種や役職といった属性情報に応じてターゲットをセグメントして配信することができます。 また、自社の顧客データをもとに類似オーディエンスを作成することで自社の既存顧客と似た属性に絞り込んで配信することも可能です。 そのため、ウェビナーの企画とターゲットが練りこまれている場合には、費用対効果高く集客することができます。 その2:プレスリリースを配信する 元々プレスリリースは、自社のIR情報や新商品・サービスに関する情報をマスメディアに告知することを目的として発信されてきました。 しかし、今日ではプレスリリースはより幅広い目的で利用されています。 ウェビナーの告知もその1つです。 また、最近ではプレスリリースを配信できるメディアを利用する企業が増えています。 PR TIMESやvaluepress、@Pressなどは代表例です。 このようなメディアを利用した場合、そのメディア上だけではなく、提携している外部のメディアにもウェビナーに関するプレスリリースを掲載してもらえる可能性があります。 そのため、自社サイトだけで発信をするよりも、より多くの人にウェビナー開催を周知することが可能です。 その3:ウェビナーポータルサイトで告知する ウェビナーを開催する企業が増えたことで、最近ではウェビナーポータルサイトが登場しています。 ウェビナーポータルサイトには、主に次のような情報が掲載されています。 今後開催されるウェビナーの情報 過去に開催されたウェビナーの録画映像(アーカイブ配信) ウェビナー開催にあたってのお役立ち情報 そして、ウェビナーポータルサイトには自分自身が抱えている課題の解決につながるようなウェビナーを探している数多くのビジネスパーソンがアクセスしています。 そのため、ウェビナー主催企業の多くが、サイト内に告知を掲載してもらったり、サイト側が抱えている会員にメルマガを配信してもらったりすることで集客を強化しています。 既存リードの育成を目的とする場合 その1:メルマガを配信する 既存リードの育成が目的の場合には、メルマガを配信して集客を行うことが一般的です。 メール配信ツールやマーケティングオートメーションツールを活用して、多数の既存リードに対してウェビナー告知のメルマガを一斉配信します。 商材やリードの質にもよりますが、BtoBでの既存リード向けのメルマガのコンバージョン率は2〜3%程度と言われています。 そのため、仮に1,000名の既存リードにメルマガを配信した場合には約20名程度の申込獲得を期待できるということになります。 ただし、すでに多くの企業がウェビナーを開催しており、リードは日々多数のウェビナー告知メルマガを受け取っています。 そのため、特にウェビナーに関するメルマガについてはコンバージョン率が低下している可能性が否めません。 その2:インサイドセールスを行う 既存リードへの集客では、インサイドセールスも有効な手段になります。 インサイドセールスとは、電話を中心とした内勤での営業活動のことです。 「あらかじめインサイドセールスが架電をした上で、告知メールを配信する」といった形でメルマガ配信とセットで実行することで、申込率の向上を期待できます。 ウェビナー集客を成功させるために押さえるべきポイント このように、ウェビナーの集客手段は多岐にわたります。 そして、こうした手段を駆使してウェビナー集客を成功させるには次のポイントを押さえることが重要です。 PDCAを回して最適な集客施策を見極める すでに数万件の既存リードを抱えていて既存リード向けのウェビナーを開催するという場合を除いて、初めてウェビナーを開催するという場合には思ったように集客が進まないというのは珍しいことではありません。 各社が積極的にウェビナーを開催している中で、ターゲットの興味関心を喚起するような内容を企画し、かつ適切な集客施策を講じて集客をするというのは容易なことではないからです。 そのため、ウェビナー集客は中長期的にPDCAサイクルを回して最適な施策を見つけていくことが重要になります。 共催ウェビナーを開催する 最近では、他社と共催でウェビナーを開催する企業が増えています。 単独で開催するウェビナーに比べて、共催ウェビナーには特に集客面で次のようなメリットがあるためです。 ウェブ広告やウェブポータルサイトへの告知といった施策の費用を折半することができるので、自社が負担すべきコストを削減できる(あるいは、総額としてより多くのコストを投下できる) メルマガ配信でアプローチできるリードの母数を増やすことができる 「経営者対談」「パネルディスカッション」など、企画に工夫を凝らす余地が広がる 申込をさせるための工夫をする ウェブ広告の出稿やウェビナーポータルサイトでの告知、メルマガ配信などを行うことで、ウェビナー申込のランディングページへの流入を増やすことができます。 しかし、ウェビナー集客のゴールはそこではありません。 ランディングページに流入した人が実際に申込を完了してくれることが、ウェビナー集客のゴールです。 そのためには、様々な工夫が必要になります。 代表的なところでは、申込フォームの項目数を最小限に留めることです。 役職、自社製品の導入意向など、申込フォームにはできる限り多くの項目を設けて獲得したリードについて詳しく知りたいと考える方も多いでしょう。 しかし、項目数が多ければ多いほど、ラインディングページを訪れた人にとっては心理的なハードルが高まってしまい、申込をせずに離脱してしまう可能性が高まります。 そのため、申込フォームの項目は「所属企業名」「氏名」「電話番号」「メールアドレス」といった最低限必要なものに限定しましょう。 アーカイブ配信でさらなる集客を目指す 「ウェビナーには参加したいけれど、あいにく、その時間は別の予定が…」 このような状況で、残念ながらウェビナーに参加しなかったという人もいるかもしれません。 そのような人のために、アーカイブ配信を行いましょう。 ウェビナーツールの中には、ライブ配信で行ったウェビナーを録画できるものがあります。 このようなツールを使ってウェビナーを録画し、後日ウェブサイト上で配信します。 その際、氏名やメールアドレスといった情報を入力してくれた人が視聴できるようにすることで、通常のライブ配信での集客と同様の成果を生み出すことが可能です。 ウェビナー開催に欠かせない集客/獲得後のナーチャリングをご支援! 今回解説したように、一口にウェビナー集客といっても様々な施策があります。 また、必要に応じて共催セミナーやアーカイブ配信なども視野に入れる必要があります。 また、ウェビナー開催後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。 こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-20

ウェビナー

ブログ

ウェビナー(Webセミナー)とは?意味、メリット・デメリット、種類などを解説!

新型コロナウイルスの影響で、展示会やセミナーの中止や延期が相次いでいます。 その結果、特に首都圏を中心にオフラインでのリード獲得施策を講じることができない状況が続いているのが実情です。 こうした中で、すでに一部の企業はオンラインでのリード獲得施策を本格化させています。 そして、特に注目を集めているのがウェビナー(Webinar)です。 本コラムでは、ウェビナーの意味や目的、メリット・デメリット、種類などを解説していきます。 ウェビナーとは? ウェビナー(Webinar)は、ウェブ(Web)とセミナー(Seminar)を組み合わせた造語です。広くウェブ上(オンライン)で実施するセミナー全般のことを指します。 これまでは、セミナーは自社の会議室や外部のセミナールームを貸し切ってオフラインで実施するのが一般的でした。 しかし、新型コロナウイルスの影響でオフラインでのセミナー実施が困難となったことで、多くの企業がウェビナー開催に舵を切っています。 Googleトレンド(※1)を見ても、国内において新型コロナウイルスの脅威が取り沙汰されるようになった3月下旬を境に、「ウェビナー」と検索する人が急増していることがわかります。 ※1:Google検索におけるキーワードの人気度の動向を調べることができるサービス ウェビナーの目的 一口にウェビナーといっても、その目的は様々です。 マーケティング領域では、下にあげた主に3つの目的でウェビナーを開催している企業が多いです。 その1:新規リードの獲得 セミナーや展示会の開催が難しくなった今、新規リードの獲得を目的としてウェビナーを開催している企業が少なくありません。 新規リードの獲得を目的としたウェビナーの場合には、自社や自社商材の紹介ではなく、業界を取り巻く最新動向の紹介やノウハウ提供をテーマとするのが一般的です。 例えば情報セキュリティソフトウェアを販売している企業が新規リード獲得を目的としたウェビナーを開催する場合には、次のようなテーマが考えられます。 【ウェビナーのテーマ例】 〜情報セキュリティの権威が語る!〜標的型攻撃最新動向2021 コロナ禍での人手に頼らない情報セキュリティ対策の実現法 その2:既存リードの育成 新規リードの獲得だけではなく、既存リードの育成(リードナーチャリング/ Lead Nurturing)を目的としてウェビナーを開催するケースもあります。 資料ダウンロードや問い合わせを通じてすでにリード化しており、検討フェーズが一定程度進んでいる人が対象になります。 そのため、新規リードの獲得を目的としたウェビナーと比べて、自社や自社商材の紹介や競合製品との比較といった内容の割合が増えるのが一般的です。 自社商材がITツールという場合には、ハンズオン形式のウェビナーを実施して実際に自社商材を操作してもらうことで導入意向を高めるといった方法も考えられます。 その3:カスタマーサポート/カスタマーサクセスの一環 すでに自社商材を導入している既存顧客向けに、カスタマーサポート/カスタマーサクセスの一環としてウェビナーを実施するケースもあります。 特に導入間もない既存顧客を対象に、ツールの初期設定や基本的な操作の習熟を目的として実施するというケースが目立ちます。 ウェビナーの種類 ウェビナーの種類は、大きく2つに大別できます。 ライブ配信 決まった時間にライブ(リアルタイム)で配信する形式のウェビナーです。 登壇者が一方的に話すのではなく、チャット機能や挙手機能などを使って参加者との間で双方向でコミュニケーションを図りながらウェビナーを進行できるのが特長です。 アーカイブ配信 あらかじめ録画した映像を配信する形式のウェビナーです。 必要に応じて映像を編集したり撮り直したりすることができるので、自社として伝えたい情報を正しく発信しやすいという特長があります。 また、ライブ配信とは異なり時間に縛られないため、より多くの人に視聴してもらいやすいことも特長です。 ウェビナーのメリット 従来のオフラインでのセミナーと比べて、ウェビナーには次のようなメリットがあります。 その1:集客しやすい オフラインでのセミナーとは異なり、ウェビナーの場合にはパソコンとネットワーク環境さえあればどこからでも参加できます。 また、会場までの移動時間や交通費などを考慮する必要もありません。 そのため、これまでアプローチできなかった遠方の企業も含めてより多くの人に参加してもらうことができます。 その2:コストを削減できる オフラインでのセミナーの場合、外部の貸し会議室を借りるとなると1回あたり数万円程度の会場費が発生します。 また、登壇者以外に受付やパソコンを操作するメンバーを複数名確保しなければならないので、人件費がかさんでしまいがちです。 しかし、ウェビナーであれば会場費がかからないことはもちろん、登壇者と司会といった少数のメンバーで開催することができます。 そのためコストを削減することが可能です。 その3:高頻度で開催できる オフラインでのセミナーの場合、開催する度に外部の貸し会議室を予約したり、配布用の資料を印刷したりといった形で手間がかかります。 しかし、ウェビナーであればウェビナーツールを使っていつでも簡単に開催することが可能。 資料も電子データとしてメールなどで配布するので、印刷も不要です。 そのため、オフラインでのセミナーよりも高頻度で開催することが可能です。 ウェビナーのデメリット 一方で、ウェビナーには従来型のセミナーと比べて次のようなデメリットがあります。 その1:予期せぬトラブルが発生するリスクが高い ウェビナーはウェビナーツールを使用し、インターネット回線を介して実施するため、オフラインでのセミナーよりも予期せぬトラブルが発生してしまうリスクが高いです。 ウェビナーツールの設定の誤っていたり、インターネット回線の品質が低かったりといった理由から「音声が途切れ途切れになってしまっている…」「途中で接続が切れてしまった…」ということも珍しくありません。 そのため、十分な品質を担保できるウェビナーツールや通信回線を使用することはもちろん、事前のリハーサルを徹底してトラブルを回避する必要があります。 その2:”ながら見”が多い 主催者側は、ウェビナーツール上で参加人数や参加者の名前を把握できるものの、参加者の表情を確認することはできません。 つまり、参加者の反応がわからないのです。 そして、ファベルカンパニー(※2)が実施した調査を見るとウェビナー参加者の約60%は「他業務をしながら流し見している」と回答しています。 この調査結果を踏まえると、「開催時間を短くする」「複数人でのパネルディスカッション形式にする」といった工夫をして参加者を飽きさせないようにすることが重要です。 ※2:ファベルカンパニー「“ウェビナー”の意識調査」 ウェビナーによるリード獲得後のナーチャリングをご支援! ウェビナーは「開催して終わり」の施策ではありません。開催後は参加者(見込み客)へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。 例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。 プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。 こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。 リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。 その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。 ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。

2020-08-20

ブログ

【8/26開催ウェビナー】15分でわかる!「infoメール配信」で月5件の商談を獲得した方法

テーマ 15分でわかる! 「infoメール配信」で月5件の商談を獲得した方法   概要 新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、 首都圏を中心にBtoB企業を対象とした展示会の中止や延期が相次いでいます。 対面での商談設定も難しい中で、 「新たな見込み客の獲得方法を模索している」という方が多いのではないでしょうか? そのような方に向けて、 今回のセミナーでは数々のBtoB企業の見込み客獲得をご支援してきた 弊社代表の小山田が、新型コロナウイルスの影響下で 「infoメール配信」(※1)によって月5件の新規商談を獲得した方法を解説します。 ランチタイムのわずか15分で実践的な方法を身に付けていただけるので、 ぜひお早めにお申し込みください! ※1:ウェブサイト等で公開されている問い合わせ用アドレスにメールを配信することで新規リード獲得を図るマーケティング手法のこと ------------------------------------------------------------- 開催日時:2020年8月26日(水)12:15-12:30(受付開始12:00ー) 開催方式:オンライン 定員:20名 受講料:無料 ※当日使用するウェブ会議ツールにつきましては、お申し込みいただいた方に別途メールにてお知らせ致します ※同業他社様のご参加はご遠慮いただいております ------------------------------------------------------------- 定員20名となっておりますので、ご参加を希望される方は、お早めにお申し込みいただくことをおすすめ致します。 皆様のご参加、お待ちしております。

2020-08-17

ブログ

マーケティングオートメーション

【2020年最新】MAツール国内導入数トップ10を比較!

このコラムでは、マーケティングオートメーション(以下 MA)ツールでできることや導入効果、国内導入数トップ10にランクインしているMAツールの特長や料金などを比較していきます。 MAツール導入を検討中の方は、ぜひご一読ください。 (このコラムでわかること) ・MAツールの主要機能 ・MAツールの導入効果 ・国内導入数が多いMAツールの特長/料金 MAツールでできること 見込み客育成の効率化 メール自動配信 獲得した見込み客に対してメールを自動配信することができます。 「資料ダウンロードのお礼」→「お役立ち資料のご案内」→「成功事例の紹介」 このような「ステップメール」 も、手間なく簡単に配信できるようになります。 シナリオ設計 「見込み客がサイトを再訪したらメールを配信する」 「メールを開封したが反応のない見込み客に別のメールを配信する」 このような形で、それぞれの見込み客にあわせたアクションを自動的に実行 することができます。 見込み客管理の効率化 データベースによる見込み客管理 獲得した見込み客の情報をデータベース化して管理することで、見込み客の属性やウェブ上での行動を可視化 することができます。 SFA(営業支援)やCRM(顧客管理)といったツールと連携して社内にある見込み客の情報を一元化 することも可能です。 見込み客選別の効率化 スコアリング機能 あらかじめ見込み客のアクションに対してスコアを設定しておくことで、属性やサイト訪問履歴といった情報をもとに見込み客の確度を数値化 できます。 その結果、優先的に接触すべき人物を効率的に抽出できるようになります。 見込み客獲得の効率化 フォーム設置 MAツールを活用することで、誰でも簡単にウェブサイト上にフォームを設置して見込み客獲得を促進 することができます。 また、閲覧者の属性に合わせて最適なフォームやコンテンツを表示することも可能です。 広告連携 ディスプレイ広告やリスティング広告のほか、FacebookなどのSNS広告と連携することができます。 たとえばSNS広告と連携して、自社サイトの特定のページを訪問した人にだけ広告を表示させる といったことができるMAツールもあります。 MAツールの導入効果 見込み客情報の一元化 Excelによる見込み客管理では、その数が増えるにつれて管理・更新が煩雑になったり、他部門との情報共有が適切に行えなかったりといった課題が生じがちです。 一方、MAツールを導入してSFA ツールやCRMツールと連携することで、見込み客情報を一元化できるので、管理・更新や情報共有といった作業を効率化 することができます。 営業生産性の向上 従来のマーケティング活動では、見込み客を一つの集団として捉えてアプローチするマス・マーケティングが主流となっていました。 一方で、MAツールを導入してデータベースやスコアリング機能を活用することで、見込み客が求めているニーズを個別に把握することができるようになります。 そのため、見込み客一人ひとりに合わせたマーケティングが可能 となり、結果として営業生産性の向上にもつながるでしょう。 国内における各MAツールのシェア 2019年にDataSignが行った調査(※1)によると、国内で利用されているMAツールとしては「Pardot」が最も多く20.93% 。次いで「BowNow」が13.51% 、「Marketo」が12.64% となっています。 順位 サービス名 シェア 1 Pardot 20.93% 2 BowNow 13.51% 3 Marketo 12.64% 4 List Finder 11.21% 5 HubSpot 6.74% 6 Oracle Eloqua 5.62% 7 SATORI 4.52% 8 Demandbase 4.24% 9 Kairos3 4.03% 10 SHANON MARKETING PLATFORM 3.06% ※1:DataSign「Webサービス調査レポート 2019.3」 国内導入数トップ10のMAツールの特長/料金を比較! 本項では、上述した調査において国内シェアの高かったMAツールの特長や料金を上位から順に紹介していきます。 ※2:本コラムで紹介している各MAツールの機能/料金(いずれも税抜表記)などの情報は2020年2月現在でそれぞれのサービスページに掲載されている情報に基づきます。最新の情報は各MAツールのサービスページをご確認ください。 1.株式会社セールスフォース・ドットコムの「Pardot」 Pardot(パードット)については、下記のコラムでも詳しく解説しています。 あわせてご一読ください。 Pardot(パードット)とは?〜特長・機能・価格を解説!〜【2020最新】 「Pardot(パードット) 」 は、株式会社セールスフォース・ドットコムが提供しているMAツールです。 「Pardot」の特長として、同社のSFAツールである 「Salesforce」 とスムーズに連携できる点を挙げることができます。 実際、「Salesforce」ユーザーが新たにMAツールを導入する場合には、「Pardot」を選択するケースが目立ちます。 また、 トラッキングクッキーの保有期間が最長で10年 と長いことも特長の1つです。 特に導入までの検討期間が長いBtoB商材を提供している企業に向いているMAツールと言えるでしょう。 そのほか、「Pardot」は一般的なスコアリング機能のほかに 「グレーディング」 と呼ばれる機能を搭載しています。 これは、役職や会社の規模といった属性にもとづいて、それぞれの見込み客のグレードを判定する機能です。 この機能を活用することで、その見込み客が自社のペルソナとどれだけマッチしているのか、具体的なスコアとして判定することが可能になります。 価格(月額) 15万円〜 2.Mtame株式会社の「BowNow」 「BowNow(バウナウ) 」 は、Mtame株式会社が提供しているMAツールです。 「BowNow」は、MAツールを導入する企業が抱えがちな「設定が難しく、うまく使いこなせない」といった悩みを解消するため、 営業部門もマーケティング部門も使いやすいようシンプルに設計 されています。 「BowNow」の特長的な機能の1つが、3,500社の実績で培ったノウハウをテンプレート化した 「ABMテンプレート機能」(※3) です。 この機能は、見込み客のステータス分類や営業担当者へのアラートメールを、スコアリングやシナリオの設計不要ですぐに使い始めることができるというものです。 時間のかかるスコアリングやシナリオの設計を省略できるため、導入・運用コストが抑えられます。 ※3:Account Based Marketing(アカウントベースドマーケティング)の略 価格(月額) 0円〜 3.アドビ システムズ 株式会社の「Marketo」 「Marketo(マルケト) 」 は、アドビ システムズ 株式会社が提供しているMAツールです。 もともとはマルケト社の製品として展開されていましたが、アドビ システムズ 株式会社がマルケト社を買収・統合したことで2020年現在では統合型クラウドソリューション 「Adobe Experience Cloud」 の機能のひとつとなっています。 「Marketo」の特徴として、700以上のパートナー製品と連携できることが挙げられます。 マーケティングチャネルにおける顧客の行動データをオンライン・オフライン問わず収集しつつシナリオやスコアリングを設計して、長期的なマーケティング施策に落とし込むところまでワンプラットフォームで実現することができます。 なかでも見込み客・ナーチャリングに強みを持つ「Marketo」は、 「プレディレクティブコンテンツ」 と呼ばれる機能を搭載。顧客が求めるコンテンツが自動でリコメンドされるため、一人ひとりに合った情報を効率的に提供することができます。 価格 データベースサイズにより変動のため、サイト上では非公開 4.株式会社Innovation & Co.の「List Finder」 「List Finder(リストファインダー) 」 は、株式会社Innovation & Co.が提供しているBtoBマーケティングに特化したMAツールです。 「初めてにちょうどいいMAツール」 を謳っており、シンプルかつ直感的に操作できる機能性と、月額3万円台〜というリーズナブルな価格設定が特徴です。 「List Finder」はもともと営業リストを管理するためのツールとして提供されはじめた経緯から、 見込み客の情報を集約・整理する機能 に強みを持っています。 たとえば 「名刺データ化代行」サービス では、社内に保管されている紙の名刺を株式会社Innovation & Co.に預けるだけで、数日後に「List Finder」にデータが保管され、活用できるようになります。 また、MAツールを活用したメール配信施策を展開する際に必要となるコンテンツ制作をサポートしたり、MAツールを運用しながらサイト改善を進めたりといった運用支援サービスも用意されています。 価格(月額) 3万9800円〜 5.HubSpot Japan株式会社の「HubSpot」 HubSpotについては、無料で利用可能な「HubSpot CRM」を中心に下記のコラムでも詳しく解説しています。 あわせてご一読ください。 無料で使えるMAツール「HubSpot(ハブスポット)」の 機能や使い方を解説! 「HubSpot(ハブスポット) 」 は、 HubSpot Japan株式会社が提供しているBtoBマーケティングプラットフォームです。 無料でも利用できる 「HubSpot CRM」 を中心として、 「Marketing Hub」、「Sales Hub」、「Service Hub」 といったソフトウェアが統合されています。 このうち、MAツールとしての機能は「Marketing Hub」に備わっており、 SFA/CRM機能を同一プラットフォームで活用できる ため、シームレスに施策を展開してくことができます。 「売上が5億ドル程度まで」「オウンドメディアを活用してインバウンドマーケティングを積極的に行う」中小企業をターゲットとしており、 マーケティング部門のリソースが少ない場合でも運用できるようにシンプルなインターフェイスを採用 しています。 そのほか、既存のウェブサイトのSEO、CTA、競合分析などを評価して見込み客を増やすアドバイスがもらえる、無料の「ウェブサイト分析」サービスも提供しています。 価格(Marketing Hub月額) 0円〜 6.日本オラクル株式会社の「Oracle Eloqua」 「Oracle Eloqua(オラクル エロクア) 」は、日本オラクル株式会社が提供しているBtoB特化型のMAツールです。 この製品の特長として、他のMAツールと比較して大量の見込み客データを取り扱うことができる点が挙げられます。 MAツールのなかには取り扱うことのできるデータ量に制限のあるものも少なくありません。こうしたMAツールの場合、容量の逼迫を防ぐため、定期的にデータを管理・更新する必要があります。 その点「Oracle Eloqua」は、ほぼ無制限に見込み客データを取り込むことができるうえ、そのデータを精緻にセグメントすることができます。 また、MAツールの管理者による権限管理がきめ細かくできる点も特徴で、各担当者が「どの情報にどこまでアクセスできるのか」といった設定が可能です。 このような特徴から「Oracle Eloqua」は、営業・マーケティングに携わる人数の多い大企業に向いているMAツールと言えるでしょう。 なお、日本オラクル株式会社では、BtoCマーケティング向けのMAツールとして「Oracle Responsys」という製品も提供しています。 価格 サイト上では非公開 7.SATORI株式会社の「SATORI」 SATORI(サトリ)については、下記のコラムでも詳しく解説しています。 あわせてご一読ください。 SATORI(サトリ)とは?〜匿名リードへのアプローチに強みを持つMAツールの機能・価格などを解説〜 「SATORI(サトリ) 」は、SATORI株式会社が提供している国産のMAツールです。 マーケティングオートメーションという概念はアメリカ発祥のため、日本で利用できるMAツールの多くはアメリカのベンダーにより開発されたものです。一方、そうしたMAツールのなかには開発現地に最適化して開発されたものも少なくありません。そのため、日本では「使いにくい」と感じるケースもあります。 その点、国産MAツールの「SATORI」は日本に最適化された設計のため、使いやすさや操作の明瞭さが魅力です。また、カスタマーサポートも手厚く、導入時・運用中に発生した不明点もスピーディなやり取りで解消できます。 機能面では「アンノウンマーケティング機能」が特徴の1つです。資料請求や問い合わせに至っていない匿名見込み客についてもポップアップやプッシュ通知で適切なコンテンツに誘導する「匿名ナーチャリング」が可能です。 価格(月額) 10万円〜 8.米Demandbase社の「Demandbase」 「Demandbase(デマンドベース)」は、米Demandbase社が提供しているABMツールです。 ABMとは「Account Based Marketing(アカウント・ベースド・マーケティング)」の略称で、明確にターゲット企業を選定した上で、その顧客にパーソナライズした施策を展開していくマーケティング手法を指します。 MAツールをはじめSFAやCRMなどのツールが実用化されたことで、見込み客一人ひとりに合わせたマーケティングが可能となったことで、ABMは改めて注目されるようになりました。 そして、ABMに特化したツールが「Demandbase」です。一般的なMAツールが持つ機能に加えて、特定の企業に限定して広告配信ができるなどの特徴があります。 価格 サイト上では非公開(日本法人なし) 9.カイロスマーケティング株式会社の「Kairos3」 「Kairos3(カイロス3)」は、カイロスマーケティング株式会社が提供している国産MAツールです。 「お客さまファースト」を謳っており、シンプルなUIかつ画面上に常時「操作ガイド」が表示されるため、誰にでも操作・設定しやすいことが特徴です。そのため、新たに導入する場合でもMAツール運用のトレーニングコストを抑えることができます。 また、国産MAとしてカスタマーサポートも日本人スタッフによる即日対応のため、運用中の不明点もすぐに解消することができるなど、いわゆる「ひとりマーケター」でも運用しやすい環境が整っています。 「最低契約期間は1年間」というMAツールも多い中、「Kairos3」の最低契約期間は6ヶ月となっており、さらに月額5,000円からというリーズナブルな価格設定なことから、MAツールを初めて導入する企業でのスモールスタートに向いているMAツールと言えるでしょう。 価格(月額) 5000円〜 10.株式会社シャノンの「SHANON MARKETING PLATFORM」 「SHANON MARKETING PLATFORM(シャノン マーケティングプラットフォーム)」は、株式会社シャノンが提供している国産MAツールです。 「SHANON MARKETING PLATFORM」の特徴として、イベントやセミナー、展示会といったリアルマーケティングを意識した設計が挙げられます。 具体的には、イベントやセミナーの来場履歴、名刺交換履歴や電話履歴などをまとめて個人情報に紐づけ、対面での接点履歴をまとめてデータベース化して一元管理することができます。 この他、イベントの「自動締切機能」やセミナーの「受講票自動生成機能」、来場者への「お礼メール機能」など、施策を行う上で、業務を効率化するための機能を豊富に搭載しています。 さらに、イベント運営の事務局代行サービスも用意されていることから、リアルマーケティング施策を積極的に展開していきたい企業は必見のMAツールと言えます。 価格(月額) 2万5000円〜 まずは1ヶ月間だけMAツールを使い倒してみませんか? このように今日では非常に多くのMAツールが登場しています。 そして、実際にMAツールを導入・運用する場合、 年間数百万円程度のコストが発生するのが一般的 です。 そのため、 「実際に使ってみないと、自社にとってそれだけのコストを払う価値があるのかわからない」 と感じている方も多いのではないでしょうか? こうした課題を解消するために、2週間〜1ヶ月ほどのトライアル期間を設定しているMAツールもあります。 一方で、MAツールのなかには初期設定やシナリオ設計が難しいものも少なくありません。 そのため、 トライアルの短い期間で設定・設計を済ませ、さらに適切に運用していくことは非常に難しい と言わざるを得ません。 そこでリードレでは、 MAツールのトライアル期間中、使い方はもちろんシナリオ設計までトータルでバックアップして導入効果を検証可能な「MAツール効果検証プラン」 をご用意しています。 下記からぜひお気軽にお問い合わせください。

2020-03-26