新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、首都圏を中心に今年予定されていた展示会やセミナーが軒並み中止や延期になっています。
こうした中で、ウェビナーを開催する企業が増えています。
従来型のオフラインでのセミナーに比べて、ウェビナーは大幅に費用を抑えて実施することが可能です。

そして、本コラムでご紹介している方法を参考にしていただくことで、ウェビナーの費用をさらに削減することが可能です。

ウェビナーはセミナーよりも圧倒的に費用を押さえて実施できる！

ウェビナーの場合、従来のオフラインでのセミナーで必要となっていた次のような費用を削減することができます。

会場費

オフィス内に複数の会議室があるような大企業を除いて、オフラインでのセミナーを実施する場合には外部の会議室を借りる必要があります。
場所や収容人数、設備、利用時間などにもよりますが、1回あたり数万円程度の費用が発生することも珍しくありません。
一方で、ウェビナーはオンライン上で実施するので会議室を借りる必要はありません。
ウェビナーツールを導入したパソコンとインターネット環境があれば、オフィス内からウェビナーを実施することが可能です。

人件費

オフラインでのセミナーを実施する場合には、登壇者の他、司会者、受付、建物外での会場誘導など、多数のメンバーで対応する必要があります。
また彼らは、ウェビナーの開催時間帯だけではなく、その前後の当日準備・撤収の時間も拘束されることになります。
そのため、人件費がかさんでしまいがちです。

しかし、ウェビナーの場合には受付や建物外での誘導を担うメンバーを確保する必要はありません。
また、司会者を立てずに登壇者だけで実施することも可能です。
そのため、人件費を押さえて実施することが可能です。

旅費交通費・宿泊費

遠方の企業にアプローチするために、他県に出向いてオフラインのセミナーを開催するという場合もあるでしょう。
その場合には、上に挙げたような登壇者以外のメンバーも含めて会場に出向く必要があります。
そのため、移動に伴う旅費交通費や宿泊費などが発生します。

一方で、ウェビナーであればオフィスにいながらにしてウェブを通じて遠方の企業にもアプローチすることが可能です。
そのため、旅費交通費や宿泊費といった費用を削減することが可能です。

ウェビナーの費用を劇的に削減する3つの方法

前項で解説したように、ウェビナーは従来のオフラインでのセミナーと比べて大幅に費用を削減して実施することができます。
そして、次の方法によってウェビナーの実施に伴う費用をさらに削減することが可能です。

その1：無料のウェビナーツールを利用する

ウェビナー開催にあたっては、ウェビナーツールを利用して実施するのが一般的です。
そして、下記のコラムで紹介しているように今日ではすでに多数のウェビナーツールが存在しています。
【2024年最新】今選ぶべきウェビナー（Webinar）ツール10選

一方で、数あるウェビナーツールの中には無料で利用できるものもあります。
このようなウェビナーツールを利用すれば、さらに費用を削減してウェビナーを実施することができます。

無料で利用できるウェビナーツール

●Cocripo
フリープランの場合、最大3名まで参加できるウェビナーを開催できる。
製品サイト：https://promote.cocripo.co.jp/

●Youtube Live
Googleアカウントを持っていれば、無料でライブ配信することができる
製品サイト：https://www.youtube.com/live?hl=ja&gl=JP

●Facebook Live
Facebookアカウントを持っていれば、無料でライブ配信できる
製品サイト：https://www.facebook.com/business/help/167417030499767?id=1123223941353904

また、ウェビナーツールではなく、ウェブ会議ツールを用いるという選択肢もあります。
Google MeetやSkypeのように、ウェブ会議ツールの中には無料で利用できるものが多いからです。

なお、ウェビナー ツールとウェブ会議ツールの違いについては下記のコラムで詳しく解説しています。
【2024年最新】今選ぶべきウェビナー（Webinar）ツール10選

その2：無料でできる集客施策を実行する

ウェビナーの実施にあたっては、参加者を集客しなければなりません。
特に新規リードの獲得を目的としてウェビナーを実施する場合には、積極的なPRによって集客を図る必要があります。

とはいえ、リスティング広告やSNS広告といった集客施策を実行するとなると何かと費用がかさんでしまいがちです。

しかし、例えば下記のような方法を用いればできる限り費用をかけずに集客を実行することが可能です。

無料で掲載可能なプレスリリースサイトを使う

自社のIR情報や新商品・サービスに関する情報をマスメディアに告知することを目的として発信されてきたプレスリリースは、今日ではウェビナーの告知を含むマーケティング上のより幅広い目的で利用されています。
そして、多くの企業はプレスリリースを自社のコーポレートサイトなどだけではなく、PR TIMESやvaluepress、@Pressといったプレスリリース系のメディアで積極的に活用しています。

その中には、例えばValuePressのように一定の制限はあるものの無料でプレスリリースを配信できるメディアがあります。このようなメディアでウェビナー告知のプレスリリースを配信すれば、費用を掛けずに集客を行うことができます。

infoメール配信を行う

ウェビナー実施に伴う費用を掛けない集客施策としては、infoメール配信も有効です。
infoメール配信とは、ウェブサイト等で公開されている問い合わせ用アドレスにメールを配信することで新規リード獲得を図るマーケティング手法のことです。
とはいえ、企業がウェブサイトで公開しているメールアドレスをひとつひとつ確認して送信するのはとても手間がかかります。
そのため、例えばBIZMAPSのように企業情報やウェブサイトに掲載されているメールアドレスを簡単に検索できるようなサービスを活用して行うのが現実的です。

その上で、メール配信ツールなどを駆使することで、郵送ダイレクトメールと同じように問い合わせ用メールアドレスを開示している多数の企業に対してウェビナー告知メールを一斉送信することができます。

その他、費用のかかる施策も含めてウェビナー実施にあたっての代表的な集客施策は下記のコラムで詳しく解説しています。
ぜひご一読ください。
ウェビナー（Webinar）集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】

その3：共催ウェビナーを開催する

最近では、他社と共催でウェビナーを開催する企業が増えています。
共催ウェビナーの場合、ウェブ広告の出稿や有料のプレスリリース媒体といった新規リード獲得を目的とした施策の費用を共催企業間で折半できます。
そのため、1社単位で見ると費用を抑えて集客できることになります。

さらに、相手企業の既存リードは、自社にとっての新規リードという見方もできます。そのため、共催企業がそれぞれの既存リードに対してメルマガを配信して申込を獲得できれば、それはもう一方の共催企業にとっての新規リードを獲得できたことになります。
以上を踏まえると、共催ウェビナーの開催は費用を抑えつつ効率的に新規リードを獲得できる方法だと言えます。

ウェビナーで獲得したリードを育成するためには、コンテンツが不可欠！

今回ご紹介した方法を参考にすることで、費用を抑えてウェビナーを開催することができます。

そして、下記のコラムで詳しく解説しているようにウェビナーの実施にあたっては特に集客が重要になります。
ウェビナー集客の代表的な方法、成功へのポイント【2024年最新】

また、ウェビナー実施後は参加者（見込み客）へのアプローチを継続して商談獲得、受注につなげていくことが重要です。こうした取り組みには、ホワイトペーパーを中心としたコンテンツが欠かせません。
例えば、ウェビナー開催後には、参加者にメールで資料ダウンロードを促すことが有効です。一方で、ウェビナーを開催している企業の中には「当日使用したプレゼン資料」をそのままダウンロード資料として活用しているケースが少なくありません。
プレゼン資料は、説明する内容を視覚的に補足するために作られていることがほとんどです。そのため、参加した担当者が後から内容を振り返ることはできても、参加していなかった方がプレゼン資料から当日の内容を十分に理解することは難しいでしょう。このことから、決裁者がウェビナーに不参加の場合、プレゼン資料によって自社の特長やメリットをアピールする機会を失っている可能性があります。
こうした課題を解消するためには、ウェビナーの内容をまとめ、説明や補足がなくとも完結するようなホワイトペーパーをダウンロード資料として設置することが有効です。

リードレはBtoB専門のコンテンツマーケティング会社としてこれまでに数多くの企業様のリード・ジェネレーションとリード・ナーチャリングをご支援してきました。
その中には、Chatwork様やSATORI様といったマーケティング先進企業が多数含まれています。

ウェビナーマーケティングの実践をお考えの方は、ぜひリードレまでお問い合わせください。